青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
有価証券報告書が開示するのは年収の総額だけで、賞与の内訳はどの会社も出していません。ここでは同じ産業・年齢層・会社の規模で「年収のうち賞与が占める割合」を国の調査から取り、それを当社の平均年収に当てて分けています。
世間の相場は製造業・40〜44歳・1,000人以上の年間賞与の平均（174.9万円）で、当社の推計との差は+144万円。実際の配分は会社の制度で大きく変わります（年俸制で賞与が無い会社、逆に賞与の比重が極端に重い会社があります）。調査の賞与は前年1年間の合計で、夏と冬の内訳はありません。産業・年齢・規模を自分で選んで比べるならボーナスの相場へ。
プライム ・ Core30 ・ 電気機器
出典: J-Quants(株価は約12週遅延)・有価証券報告書。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
法人番号 5010401067252 ／ インボイス（適格請求書発行事業者）: ✓ 登録あり（2023-10-01） 取引先の実在チェックで見る
出典: 国税庁「法人番号公表サイト」「適格請求書発行事業者公表サイト」。登録なしは違法でも異常でもなく、非課税事業が中心の会社では普通のことです。
この会社が大株主に入っている上場会社が7社ある。有価証券報告書の大株主の状況に、別の上場会社の名前が載っているかで作っています。平均年収は会社ごとに大きく違うので、グループ名だけで判断せず1社ずつ見てください。
| 会社 | 持株比率 | 平均年収 | |
|---|---|---|---|
| 子会社 | エムスリー株式会社 | 34.5% | 976万 |
| 子会社 | 株式会社エニグモ | 25.2% | 681万 |
| 子会社 | ＳＲＥホールディングス株式会社 | 23.3% | 737万 |
| 子会社 | ソニーフィナンシャルグループ株式会社 | 17.4% | 1,279万 |
| 子会社 | 株式会社タムロン | 15.3% | 828万 |
| 子会社 | 株式会社ＫＡＤＯＫＡＷＡ | 11.0% | 872万 |
| 子会社 | 株式会社アカツキ | 9.7% | 926万 |
ここに出るのは上場している会社だけです。非上場の子会社は大株主欄に現れないため入っていません。信託銀行・カストディ銀行のような名義人は除いています。
有価証券報告書の「設備の状況」「関係会社の状況」に書かれた所在地です。
分かるのは「そこにあるか」だけで、拠点の数・規模・その拠点の従業員数は分かりません（原本では表になっている数値が、EDINETのCSVでは区切りを失って復元できないためです）。現地法人を持たない輸出だけの取引は現れません。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。未来投資型(持株・人は推計対象外)
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にして合成。勤務先=働く目線の6軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 6/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。合成は、ほぼ全社で取れる軸(年収実力・定着・稼ぐ力・安定性・株主還元・未来投資・体力)を重み1.0、任意開示や複数指標の合成による軸(働きやすさ・公平・雇用の勢い・ガバナンス)を重み0.6として加重平均し、開示の少ない会社ほど平均50に近づく補正(√(開示重み÷全重み))をかける — 開示が少ないだけで極端なスコアが出ないための設計。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。人件費のシェア(人への分配)は稼ぐ力とほぼ裏表の関係になるためスコアの軸にはせず、「稼いだお金を、誰に使うか」で表示。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,780社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 16.0年 | 12.6年 | |
| 男性育休取得率 | 84.0% | 82.0% | |
| 女性管理職比率 | 20.5% | 8.9% | |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | 82.8% | 70.1% |
増加 3.8%（1,113万円 → 1,155万円） 提出会社（多くは親会社単体）の平均年間給与。過去の有価証券報告書より。
減少 13%（108,900 → 94,900人） 連結ベース・2026-03-31時点。有価証券報告書「従業員の状況」より。
この会社の離職率ではありません。個社の離職率は開示義務が無く、どの会社も出していません。ここに出るのは同じ業界・同じ規模の平均（厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」）で、左の平均勤続年数を読むときの物差しです。
大学卒・就職後3年以内に離職した人の割合。業界の区分はこのサイトの産業大分類に合わせています。学歴別・業界別の一覧は新卒の初任給の相場へ。
この会社の数字ではありません。初任給は有価証券報告書に書かれておらず、退職金も個社では出せません（理由）。ここに出るのは同じ業種・同じ規模の世間の平均で、上の年収カーブの両端を補うためのものです。
初任給はＥ 製造業・1,000人以上の所定内給与（月額）で、残業代・賞与・通勤手当を含みません。退職金は1,000人以上の会社を定年退職した場合の退職給付額（退職一時金＋企業年金）の平均。出典: 賃金構造基本統計調査（初任給）・人事院 民間企業の勤務条件制度等調査（退職金）。詳しくは新卒の初任給の相場と退職金の相場と手取りへ。
この会社の平均年収は1,155万円で、上の初任給を12か月ぶんにした293万円の3.9倍です（初任給には賞与が入っていないため、実際の初年度年収との差はこれより小さくなります）。年齢とともにどう上がるかは上の年収カーブをご覧ください。
| 平均年収 | 1,155万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +596万 |
| 平均勤続年数 | 16.0年 |
| 平均年齢 | 42.7歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 2,166 / 94,900人 |
| 女性管理職比率 | 20.5% |
| 男性育休取得率 | 84.0% |
| 男女の賃金差異(女/男) | 82.8% |
勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸の中身。しょくばらぼ・女性活躍推進企業DBの残業/有給/育休/定着から算出した偏差値(全10,084社中)。開示が少ないほど平均50へ縮退させる。
| 指標 | 値 | 全体中央値 | 偏差値 |
|---|---|---|---|
| 月平均残業時間 | 22.2 h | 11 h | |
| 有給休暇取得率 | 100 % | 73.3 % | |
| 男性育休取得率 | 84 % | 56.3 % | |
| 新卒3年定着率 (採用5人以上のみ) | — | — | — |
| 女性管理職比率 (参考) | 20.2 % | 10.2 % | 偏差値対象外 |
上の値が世の中のどのあたりかは、残業時間・有給休暇の取得率・男性の育児休業取得率・女性管理職比率の相場（業種別・都道府県別の中央値と分布）で確かめられます。制度そのものは残業と労働時間・年次有給休暇・育児休業・女性活躍推進法の仕組みに書いています。
出典: 厚生労働省「しょくばらぼ」「女性の活躍推進企業データベース」。偏差値は開示企業内の相対位置(平均50・標準偏差10)。総合は主要4項目のうち2項目以上で算出し、開示数に応じて平均50へ縮退(√(開示数/4))+認定ボーナス(最大+5)。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
| 氏名 | 役職 | 連結報酬 |
|---|---|---|
| 十時裕樹 | 代表執行役社長 CEO | 6億円 |
| 吉田憲一郎 | 取締役 | 2億円 |
| 陶琳 | 執行役CFO（経営企画管理、経営戦略、経理、税務、財務、IR、ディスクロージャー・コントロール、リスク管理、内部監査及びSOX404対応担当） | 2億円 |
| 御供俊元 | 代表執行役CSO（法務、コンプライアンス、プライバシー、知的財産、事業戦略、サステナビリティ、渉外、事業開発プラットフォーム、クリエイティブプラットフォーム、モビリティ事業担当） | 1億円 |
| 小寺剛 | 執行役CDO（デジタル＆テクノロジープラットフォーム（デジタルトランスフォーメーション戦略、情報システム、情報セキュリティ、先端技術領域、R&D、技術戦略、品質マネジメント）担当） | 1億円 |
| 井藤安博 | 執行役CPO（人事、総務、秘書部、ダイバーシティ担当） | 1億円 |
| 営業キャッシュフロー | 1.95兆円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | 2,050万円/人 |
| 配当金支払 | 1,350億円 |
| 自己株式取得 | 5,221億円 |
| 総還元(配当+自社株) | 6,571億円 |
| 役員報酬 合計 | — |
| 監査法人 | PwC Japan有限責任監査法人 |
| 大株主(上位3) | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） *1（18.1%）、MOXLEY AND CO LLC *2（常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行）（8.8%）、㈱日本カストディ銀行（信託口） *1（6.8%） |
| 従業員数 前年比 | -15.5% |
有価証券報告書(年1回)とは別に提出された、この会社の重大な開示を新しい順に。減損・M&A・主要株主の異動など。出典: EDINET 臨時報告書。 全社の開示ウォッチ →
| 日付 | 種別 | 概要 |
|---|---|---|
| 2026-06-30 | 海外募集・売出し | Ⅱ．企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第２項第１号に関する事項(1）有価証券の種類及び銘柄ソニーグループ株式会社 普通株式(2）処分株式数2,415,051株注：かかる数は、全ての海外対象者（(4)で定義します。以下同じ。）がRSUの権利確定のための条件を充足したと仮定したときに、事後交付型株 |
| 2026-05-08 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (1）当該事象の発生年月日2026年５月８日 (2）当該事象の内容 当社と本田技研工業株式会社（以下「Ｈｏｎｄａ」）の合弁会社であるソニー・ホンダモビリティ株式会社（以下「ＳＨＭ」）がＥＶモデルの開発と発売中止を決定したことにともないＳＨＭが債務超過となるため、当社が保有するＳＨＭ株式の実質価額が著 |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 7,620億円 |
| 設備投資額 | 8,049億円 |
| 政策保有株式 | 8銘柄 / 5,689億円 |
同業種(電気機器)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。
| 企業 | 平均年収 | 年収実力 | 勤務先スコア | 投資先スコア |
|---|---|---|---|---|
| 株式会社パワーエックス | 1,185万 | +656万 | 50.0 | 49.6 |
| ソニーグループ株式会社 当社 | 1,155万 | +596万 | 61.7 | 52.0 |
| ファナック株式会社 | 1,144万 | +585万 | 61.4 | 56.9 |
| 株式会社アドバンテスト | 1,098万 | +510万 | 61.5 | 57.0 |
| 株式会社ジーエス・ユアサコーポレーション | 1,091万 | +473万 | 58.7 | 51.3 |
| ＪＡＬＣＯホールディングス株式会社 | 1,086万 | +498万 | 53.9 | 62.1 |
| 株式会社ＳＣＲＥＥＮホールディングス | 1,080万 | +521万 | 60.2 | 56.2 |
→ この4社を並べて比べる（他の会社に入れ替えることもできます）
当サイトが実データで確かめた結果のうち、この会社に当てはまるものです。
同じ電気機器のなかで、平均年収がすぐ隣の会社です。
人数が近い電気機器の会社 富士通株式会社（99,203人）・日本電気株式会社（101,800人）・ニデック株式会社（104,285人）
「同じ土俵の会社」は年収帯で選んでいるので、組織の大きさで選ぶとまた違う顔ぶれになります。
このページの数字を、質問の形で言い直したものです。