大株主から会社を引く

215者 × 名を連ねる上場企業

有価証券報告書には「大株主の状況」として上位10名が載っています。 企業ページからは「この会社の株主は誰か」しか分かりませんが、向きを逆にすると 「この株主はどこに入っているか」——系列・持ち合い・ファンドの投資先——が一目で分かります。 3社以上に名前が出る法人をページにしました。

事業会社(145者)

取引先や親会社として株を持っているケース。系列や資本のつながりが見えます。

#株主 大株主に
入っている社数
例
1日本製鉄株式会社24日鉄ソリューションズ株式会社、ユニプレス株式会社、トピー工業株式会社
2光通信株式会社24大東建託株式会社、あいホールディングス株式会社、株式会社CIJ
3三菱商事株式会社24いすゞ自動車株式会社、三菱自動車工業株式会社、日清食品ホールディングス株式会社
4伊藤忠商事株式会社22東京センチュリー株式会社、伊藤忠エネクス株式会社、プリマハム株式会社
5トヨタ自動車株式会社21株式会社デンソー、株式会社アイシン、スズキ株式会社
6三井物産株式会社17PHCホールディングス株式会社、三井海洋開発株式会社、東洋エンジニアリング株式会社
7イオン株式会社16株式会社ツルハホールディングス、イオンフィナンシャルサービス株式会社、株式会社フジ
8SBIホールディングス株式会社14株式会社SBI新生銀行、シンプレクス・ホールディングス株式会社、株式会社チェンジホールディングス
9株式会社麻生12株式会社西日本フィナンシャルホールディングス、都築電気株式会社、株式会社広済堂ホールディングス
10アサヒビール株式会社12株式会社すかいらーくホールディングス、株式会社王将フードサービス、株式会社ロイヤルホテル
11GMOインターネットグループ株式会社11GMOインターネット株式会社、GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社、GMOペイメントゲートウェイ株式会社
12三菱電機株式会社11株式会社RYODEN、株式会社立花エレテック、株式会社指月電機製作所
13住友化学株式会社10三協立山株式会社、住友ベークライト株式会社、稲畑産業株式会社
14太平洋セメント株式会社10東亜建設工業株式会社、株式会社ベルテクスコーポレーション、クワザワホールディングス株式会社
15王子ホールディングス株式会社10KPPグループホールディングス株式会社、三菱製紙株式会社、中越パルプ工業株式会社
16東日本旅客鉄道株式会社9セントラル警備保障株式会社、日本電設工業株式会社、東鉄工業株式会社
17本田技研工業株式会社9スタンレー電気株式会社、テイ・エステック株式会社、日本精機株式会社
18丸紅株式会社9グローブライド株式会社、日清オイリオグループ株式会社、SUMINOE株式会社
19豊田通商株式会社8キムラユニティー株式会社、三洋化成工業株式会社、共和レザー株式会社
20KDDI株式会社8株式会社インターネットイニシアティブ、株式会社カカクコム、株式会社クロップス
21三菱重工業株式会社7株式会社三菱総合研究所、三菱製鋼株式会社、株式会社菱友システムズ
22株式会社豊田自動織機7株式会社デンソー、イビデン株式会社、愛三工業株式会社
23AVI JAPAN OPPORTUNITY TRUST PLC7倉敷紡績株式会社、サクサ株式会社、株式会社三陽商会
24株式会社サイバーエージェント7株式会社クラウドワークス、株式会社マイクロアド、株式会社グッドパッチ
25ソニーグループ株式会社6エムスリー株式会社、ソニーフィナンシャルグループ株式会社、株式会社タムロン
26東ソー株式会社6オルガノ株式会社、KHネオケム株式会社、東邦アセチレン株式会社
27NTT株式会社6日本電気株式会社、SBIホールディングス株式会社、東京センチュリー株式会社
28関西電力株式会社6株式会社きんでん、株式会社ダイヘン、東洋テック株式会社
29ENEOSホールディングス株式会社6株式会社日本触媒、レイズネクスト株式会社、日本石油輸送株式会社
30いすゞ自動車株式会社6プレス工業株式会社、曙ブレーキ工業株式会社、株式会社TBK
31SIX SIS LTD.6日本電波工業株式会社、株式会社アドバンテッジリスクマネジメント、昭和ホールディングス株式会社
32住友商事株式会社6株式会社マミーマートホールディングス、日本コークス工業株式会社、ウェルネオシュガー株式会社
33セコム株式会社6能美防災株式会社、東洋テック株式会社、松竹株式会社
34株式会社エアトリ6株式会社スターフライヤー、株式会社ハイブリッドテクノロジーズ、Cocolive株式会社
35近鉄グループホールディングス株式会社6KNT-CTホールディングス株式会社、三重交通グループホールディングス株式会社、株式会社近鉄百貨店
36フリージア・マクロス株式会社6日邦産業株式会社、ソレキア株式会社、株式会社東京ソワール
37国分グループ本社株式会社6株式会社トーホー、セントラルフォレストグループ株式会社、大木ヘルスケアホールディングス株式会社
38大日本印刷株式会社6BIPROGY株式会社、丸善CHIホールディングス株式会社、永大産業株式会社
39伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社6ユニプレス株式会社、サンコール株式会社、日本金属株式会社
40株式会社電通グループ5株式会社電通総研、株式会社セプテーニ・ホールディングス、株式会社IGポート
41東レ株式会社5三洋化成工業株式会社、蝶理株式会社、小松マテーレ株式会社
42住友林業株式会社5株式会社熊谷組、ニチハ株式会社、永大産業株式会社
43三井不動産株式会社5株式会社オリエンタルランド、三井倉庫ホールディングス株式会社、株式会社帝国ホテル
44東京瓦斯株式会社5北海道瓦斯株式会社、静岡ガス株式会社、株式会社協和日成
45双日株式会社5株式会社ニチリン、ロイヤルホールディングス株式会社、株式会社レント
46ANAホールディングス株式会社5日本空港ビルデング株式会社、スカイマーク株式会社、株式会社ジャムコ
47株式会社バンダイナムコホールディングス5株式会社サンリオ、東映株式会社、株式会社ハピネット
48楽天グループ株式会社5楽天銀行株式会社、株式会社LIFULL、株式会社ぐるなび
49株式会社メディパルホールディングス5クオールホールディングス株式会社、株式会社PALTAC、JCRファーマ株式会社
50株式会社大塚商会5ギグワークス株式会社、サイオス株式会社、日本ナレッジ株式会社
51大同特殊鋼株式会社5株式会社ユニバンス、フジオーゼックス株式会社、東京窯業株式会社
52JFEスチール株式会社5品川リフラ株式会社、株式会社ヨロズ、JFEシステムズ株式会社
53LINEヤフー株式会社5アスクル株式会社、株式会社クレオ、株式会社出前館
54阪和興業株式会社5株式会社中山製鋼所、ジオスター株式会社、株式会社トーアミ
55技研ホールディングス株式会社5ナイス株式会社、株式会社高知銀行、株式会社福島銀行
56株式会社光通信5SBIインシュアランスグループ株式会社、株式会社プレミアムウォーターホールディングス、INEST株式会社
57株式会社学研ホールディングス5株式会社市進ホールディングス、株式会社レアジョブ、株式会社城南進学研究社
58サントリー株式会社5ワタミ株式会社、株式会社一家ホールディングス、ユナイテッド&コレクティブ株式会社
59SBI地銀ホールディングス株式会社5株式会社じもとホールディングス、株式会社大光銀行、株式会社東北銀行
60三菱地所株式会社4三菱倉庫株式会社、株式会社弘電社、株式会社アール・エス・シー

上の表は保有社数の多い60者。残る85者:平和株式会社 ・ 大和ハウス工業株式会社 ・ ヒューリック株式会社 ・ 株式会社ティーケーピー ・ 株式会社神明ホールディングス ・ エムスリー株式会社 ・ NATIONAL FINANCIAL SERVICES LLC ・ BRIDGESTREAM LIMITED,AS TRUSTEE OF AXC STRATEGIC OPPORTUNITIES ・ ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社 ・ 全国農業協同組合連合会 ・ 中部電力株式会社 ・ 株式会社シティインデックスファースト ・ アリアケジャパン株式会社 ・ 日本製紙株式会社 ・ 株式会社ダスキン ・ 株式会社神戸製鋼所 ・ 新生紙パルプ商事株式会社 ・ 長瀬産業株式会社 ・ ESG投資事業組合 ・ 大栄不動産株式会社 ・ 株式会社クレディセゾン ・ 株式会社野村総合研究所 ・ RIZAPグループ株式会社 ・ FUTU SECURITIES INTERNATIONAL(HONG KONG) LIMITED ・ 株式会社整理回収機構 ・ 株式会社東芝 ・ 東急株式会社 ・ 今治造船株式会社 ・ 大成建設株式会社 ・ NOK株式会社 ・ 武田薬品工業株式会社 ・ 銀泉株式会社 ・ 西華産業株式会社 ・ 株式会社くふうカンパニーホールディングス ・ 富士通株式会社 ・ AGC株式会社 ・ ダイキン工業株式会社 ・ 森トラスト株式会社 ・ 京セラ株式会社 ・ 名古屋鉄道株式会社 ・ NOMURA INTERNATIONAL PLC A/C JAPAN FLOW ・ 山崎製パン株式会社 ・ 株式会社大和証券グループ本社 ・ 株式会社サンセイテクノス ・ 清水建設株式会社 ・ ミソノサービス株式会社 ・ 株式会社安川電機 ・ 日産自動車株式会社 ・ 古河電気工業株式会社 ・ 日本紙パルプ商事株式会社 ・ 住友電気工業株式会社 ・ 株式会社NTTドコモ ・ 鈴与ホールディングス株式会社 ・ 積水化学工業株式会社 ・ 中央日本土地建物株式会社 ・ YJ2号投資事業組合 ・ 三井物産スチール株式会社 ・ 株式会社プレミアムウォーターホールディングス ・ 日清オイリオグループ株式会社 ・ 株式会社UH5 ・ 中央建物株式会社 ・ 株式会社EPARK ・ PERSHING-DIV. OF DLJ SECS. CORP. ・ VTホールディングス株式会社 ・ 株式会社東京ウエルズ ・ 西部ガスホールディングス株式会社 ・ 株式会社メルコグループ ・ 日本テレビ放送網株式会社 ・ 株式会社テラスカイ ・ MM Investments株式会社 ・ 株式会社フォーバル ・ 株式会社チェンジホールディングス ・ 日本駐車場開発株式会社 ・ 東洋水産株式会社 ・ 積水樹脂株式会社 ・ 八木通商株式会社 ・ ロート製薬株式会社 ・ 株式会社NTTデータ ・ 麒麟麦酒株式会社 ・ 岡谷鋼機株式会社 ・ 株式会社IBJ ・ イオンフィナンシャルサービス株式会社 ・ 株式会社十文字チキンカンパニー ・ ORCHID PLUS PTE.LTD. ・ 株式会社テンポスホールディングス

金融機関(50者)

銀行・保険会社が取引関係のために持つ株(政策保有株式)の出し手です。

#株主 大株主に
入っている社数
例
1日本生命保険相互会社95住友電気工業株式会社、JFEホールディングス株式会社、TOPPANホールディングス株式会社
2明治安田生命保険相互会社75AGC株式会社、キリンホールディングス株式会社、TOTO株式会社
3株式会社三菱UFJ銀行45株式会社ジャックス、新東工業株式会社、千代田化工建設株式会社
4株式会社みずほ銀行41イオン株式会社、リケンNPR株式会社、株式会社オリエントコーポレーション
5株式会社三井住友銀行28三和ホールディングス株式会社、株式会社カネカ、グローブライド株式会社
6株式会社りそな銀行16河西工業株式会社、株式会社ミクニ、株式会社極洋
7第一生命保険株式会社15テルモ株式会社、日本特殊陶業株式会社、古野電気株式会社
8住友生命保険相互会社13住友化学株式会社、ヤマハ株式会社、UBE株式会社
9上田八木短資株式会社12株式会社マツオカコーポレーション、テラテクノロジー株式会社、ミナトホールディングス株式会社
10農林中央金庫10雪印メグミルク株式会社、株式会社岡三証券グループ、株式会社極洋
11朝日生命保険相互会社10NIPPON EXPRESSホールディングス株式会社、古河電気工業株式会社、横浜ゴム株式会社
12株式会社横浜銀行9京浜急行電鉄株式会社、神奈川中央交通株式会社、相鉄ホールディングス株式会社
13株式会社西日本シティ銀行9西日本鉄道株式会社、第一交通産業株式会社、西部ガスホールディングス株式会社
14野村信託銀行株式会社(投信口)9日本電気硝子株式会社、アドソル日進株式会社、株式会社ダイイチ
15株式会社第四北越銀行9株式会社ツガミ、アクシアルリテイリング株式会社、株式会社コロナ
16株式会社福岡銀行9西日本鉄道株式会社、第一交通産業株式会社、西部ガスホールディングス株式会社
17株式会社京都銀行8オムロン株式会社、株式会社ワコールホールディングス、日東精工株式会社
18三井住友信託銀行株式会社8エア・ウォーター株式会社、京阪ホールディングス株式会社、株式会社内田洋行
19株式会社十六銀行8ムトー精工株式会社、株式会社KVK、東京窯業株式会社
20太陽生命保険株式会社7株式会社大和証券グループ本社、株式会社椿本チエイン、株式会社栗本鐵工所
21㈱三菱UFJ銀行7岡谷鋼機株式会社、三ツ星ベルト株式会社、株式会社松屋
22㈱三井住友銀行7レンゴー株式会社、株式会社ノーリツ、サノヤスホールディングス株式会社
23東京海上日動火災保険株式会社6株式会社クレハ、株式会社内田洋行、高島株式会社
24US BANK NATIONAL ASSOCIATION JP ACCTS TS6東和薬品株式会社、日本システム技術株式会社、NCD株式会社
25株式会社日本政策投資銀行6株式会社京都ホテル、日本インシュレーション株式会社、ユーソナー株式会社
26株式会社八十二長野銀行6ホクト株式会社、キッセイ薬品工業株式会社、綿半ホールディングス株式会社
27損害保険ジャパン株式会社6TPR株式会社、岡山県貨物運送株式会社、株式会社オリジン
28株式会社北陸銀行6セーレン株式会社、EIZO株式会社、伏木海陸運送株式会社
29大樹生命保険株式会社5株式会社フジクラ、株式会社日本製鋼所、株式会社ニップン
30富国生命保険相互会社5東武鉄道株式会社、日清紡ホールディングス株式会社、日本信号株式会社
31株式会社静岡銀行5株式会社TOKAIホールディングス、天龍製鋸株式会社、はごろもフーズ株式会社
32日本生命保険(相)4東レ株式会社、株式会社ダイセル、株式会社TSIホールディングス
33大同生命保険株式会社4江崎グリコ株式会社、株式会社TKC、株式会社バリューHR
34㈱みずほ銀行4オイレス工業株式会社、株式会社日本ハウスホールディングス、モロゾフ株式会社
35株式会社広島銀行4広島電鉄株式会社、中国塗料株式会社、内海造船株式会社
36株式会社千葉銀行4株式会社マツキヨココカラ&カンパニー、株式会社京葉銀行、株式会社千葉興業銀行
37株式会社百五銀行4三重交通グループホールディングス株式会社、マックスバリュ東海株式会社、井村屋グループ株式会社
38特定有価証券信託受託者株式会社SMBC信託銀行4株式会社神戸物産、株式会社コラントッテ、オンコセラピー・サイエンス株式会社
39株式会社大垣共立銀行4ムトー精工株式会社、株式会社ヒマラヤ、サンメッセ株式会社
40明治安田生命保険(相)3ヒューリック株式会社、株式会社東京自働機械製作所、株式会社ツカモトコーポレーション
41野村信託銀行株式会社3株式会社YUASA、和弘食品株式会社、株式会社ハンズマン
42特定金外信託受託者株式会社SMBC信託銀行3ナイル株式会社、ニューラルグループ株式会社、株式会社JDSC
43株式会社群馬銀行3株式会社ヨコオ、株式会社ヤマト、カネコ種苗株式会社
44あいおいニッセイ同和損害保険株式会社3株式会社ミクニ、富士ユナイトホールディングス株式会社、TDSE株式会社
45THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDON SPECIAL ACCOUNT NO.13ニッコンホールディングス株式会社、日本航空電子工業株式会社、ワシントンホテル株式会社
46CLEARSTREAM BANKING S.A.3パンチ工業株式会社、株式会社ニレコ、株式会社メタプラネット
47株式会社中国銀行3株式会社トマト銀行、多木化学株式会社、株式会社岡山製紙
48株式会社北洋銀行3北海道電力株式会社、北海道中央バス株式会社、北雄ラッキー株式会社
49株式会社商工組合中央金庫3大宝運輸株式会社、東洋電機株式会社、株式会社鶴弥
50セントラル短資株式会社3株式会社HANATOUR JAPAN、アンジェス株式会社、NANOホールディングス株式会社

ファンド(20者)

投資事業有限責任組合・ファンドなど、値上がりや経営関与を目的に持つ先です。

#株主 大株主に
入っている社数
例
1光通信KK投資事業有限責任組合83セントラル警備保障株式会社、WDBホールディングス株式会社、株式会社山善
2UH Partners 2投資事業有限責任組合40東建コーポレーション株式会社、株式会社フォーバル、レイズネクスト株式会社
3光通信KK投資事業有限責任組合無限責任組合員光通信株式会社18株式会社リログループ、株式会社Ubicomホールディングス、株式会社シイエム・シイ
4東京中小企業投資育成株式会社17日本プラスト株式会社、株式会社キングジム、エムケー精工株式会社
5NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC11株式会社村上開明堂、日産東京販売ホールディングス株式会社、帝国通信工業株式会社
6株式会社UH Partners 28ERIホールディングス株式会社、サンネクスタグループ株式会社、株式会社三機サービス
7THE SFP VALUE REALIZATION MASTER FUND LTD.8応用地質株式会社、ユニソルホールディングス株式会社、ニチレキグループ株式会社
8UHPartners2投資事業有限責任組合無限責任組合員株式会社UHPartners28株式会社翻訳センター、株式会社ナンシン、ユアサ・フナショク株式会社
9名古屋中小企業投資育成株式会社8株式会社クレステック、未来工業株式会社、レシップホールディングス株式会社
10UHPartners3投資事業有限責任組合7シナネンホールディングス株式会社、第一実業株式会社、株式会社うるる
11大阪中小企業投資育成株式会社7株式会社アルトナー、株式会社カネミツ、木村工機株式会社
12JICVGIオポチュニティファンド1号投資事業有限責任組合5ネクセラファーマ株式会社、株式会社ispace、クリアル株式会社
13JICベンチャー・グロース・ファンド1号投資事業有限責任組合5株式会社モンスターラボ、ナイル株式会社、PRONI株式会社
14マイルストーンキャピタルマネジメント株式会社3ヤマトモビリティ& Mfg.株式会社、株式会社ストライダーズ、株式会社アーバネットコーポレーション
15JAPAN ACTIVATION CAPITAL I L.P.3ライオン株式会社、株式会社タダノ、ピジョン株式会社
16エスアイエル投資事業有限責任組合3株式会社エムティーアイ、株式会社テクノスマート、株式会社MS&Consulting
17日本郵政キャピタル株式会社3株式会社農業総合研究所、株式会社AVILEN、株式会社パルマ
18株式会社スノーボールキャピタル3株式会社ヤマタネ、佐田建設株式会社、株式会社平賀
19AIフュージョンキャピタルグループ株式会社3タメニー株式会社、株式会社ラバブルマーケティンググループ、株式会社ショーケース
20DBJキャピタル投資事業有限責任組合3GVA TECH株式会社、Hmcomm株式会社、株式会社PRISM BioLab

2社の大株主になっている法人(251者)

2社だけだと系列とも偶然とも言い切れないため、個別のページは作らずここにまとめました。 それでも「同じ相手が2社に入っている」こと自体は、取引関係や資本のつながりの手がかりになります。

株主分類大株主になっている会社
3D WH OPPORTUNITY MASTER OFC - 3D WH OPPORTUNITY HOLDINGS事業会社日鉄ソリューションズ株式会社、株式会社東北新社
ARIAKE MASTER FUNDファンド株式会社大垣共立銀行、ライフネット生命保険株式会社
CACEIS BANK/QUINTET LUXEMBOURGSUB AC/UCITS CUSTOMERS ACCOUNT金融機関株式会社フレクト、楽待株式会社
CHARON FINANCE GMBH事業会社株式会社イワキ、株式会社ヤマダコーポレーション
GMOインターネット株式会社事業会社GMOペパボ株式会社、GMOプロダクトプラットフォーム株式会社
JEFFERIES LLC-SPEC CUST AC FBO CUSTOMER事業会社ダイニチ工業株式会社、株式会社ゲームカードホールディングス
MICイノベーション4号投資事業有限責任組合ファンド株式会社グラッドキューブ、株式会社ジグザグ
MNインターファッション株式会社事業会社株式会社ナイガイ、クラシコ株式会社
OASIS JAPAN STRATEGIC FUND LTD.ファンドDIC株式会社、株式会社アインホールディングス
QATAR HOLDING LLC事業会社株式会社SBI新生銀行、テクセンドフォトマスク株式会社
QRファンド投資事業有限責任組合ファンド株式会社琉球銀行、株式会社岩手銀行
SBI Ventures Two株式会社事業会社株式会社サイフューズ、株式会社ケイファーマ
SBSホールディングス株式会社事業会社株式会社ゼロ、バーチャレクス・ホールディングス株式会社
SG/UCITS V/INV事業会社アツギ株式会社、ブロードメディア株式会社
SMC株式会社事業会社平田機工株式会社、NITTOKU株式会社
SOMPOホールディングス㈱事業会社株式会社ルネサンス、ウェルネス・コミュニケーションズ株式会社
THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044金融機関北海道電力株式会社、株式会社モバイルファクトリー
THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS金融機関三菱重工業株式会社、武田薬品工業株式会社
THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT金融機関大平洋金属株式会社、株式会社FFRIセキュリティ
TIS株式会社事業会社セカンドサイトアナリティカ株式会社、インフォメティス株式会社
TOPPANホールディングス㈱事業会社artience株式会社、株式会社巴川コーポレーション
TOPPANホールディングス株式会社事業会社テクセンドフォトマスク株式会社、丸東産業株式会社
auフィナンシャルホールディングス株式会社事業会社株式会社Finatextホールディングス、ライフネット生命保険株式会社
いずも産業株式会社事業会社ケイティケイ株式会社、川口化学工業株式会社
いなよしキャピタルパートナーズ株式会社ファンド株式会社トゥエンティーフォーセブンホールディングス、株式会社学びエイド
みずほ信託銀行株式会社有価証券管理信託0700026金融機関株式会社ビックカメラ、株式会社ヒト・コミュニケーションズ・ホールディングス
ウイングアーク1st株式会社事業会社ビジネスエンジニアリング株式会社、株式会社スマートバリュー
エア・ウォーター株式会社事業会社株式会社中山製鋼所、デリカフーズホールディングス株式会社
エイチ・ツー・オーリテイリング株式会社事業会社阪急阪神ホールディングス株式会社、SRSホールディングス株式会社
エクシオグループ株式会社事業会社株式会社ネクストジェン、セカンドサイトアナリティカ株式会社
エスフーズ株式会社事業会社株式会社オーエムツーネットワーク、株式会社ペッパーフードサービス
エヌオーアイ投資事業有限責任組合ファンドシナネンホールディングス株式会社、株式会社MS&Consulting
エムエム建材株式会社事業会社株式会社駒井ハルテック、川岸工業株式会社
エンデバー・ユナイテッド2号投資事業有限責任組合ファンド児玉化学工業株式会社、株式会社ロゴスホールディングス
オリックス株式会社事業会社株式会社バロックジャパンリミテッド、株式会社ユビテック
オークマ株式会社事業会社株式会社ヴィッツ、株式会社トミタ
カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社事業会社株式会社トップカルチャー、株式会社ソケッツ
キッセイ薬品工業株式会社事業会社アルピコホールディングス株式会社、わかもと製薬株式会社
キヤノン株式会社事業会社キヤノン電子株式会社、株式会社オハラ
グリーンコア株式会社事業会社株式会社伊藤園、オーウイル株式会社
サイブリッジ合同会社事業会社株式会社fonfun、イメージ情報開発株式会社
サッポロビール株式会社事業会社株式会社フジオフードグループ本社、株式会社浜木綿
サントリーホールディングス株式会社事業会社サントリー食品インターナショナル株式会社、株式会社東京會舘
ジャフコSV6-S投資事業有限責任組合ファンドプログレス・テクノロジーズグループ株式会社、伊澤タオル株式会社
ジャフコSV6投資事業有限責任組合ファンドプログレス・テクノロジーズグループ株式会社、伊澤タオル株式会社
スズキ株式会社事業会社三櫻工業株式会社、株式会社ユニバンス
スターツコーポレーション株式会社事業会社株式会社ケア21、スターツ出版株式会社
ステートストリートバンクアンドトラストカンパニー505001金融機関ダイキン工業株式会社、兼松株式会社
セイコーグループ株式会社事業会社セイコーエプソン株式会社、株式会社オハラ
トヨタ不動産株式会社事業会社トヨタ紡織株式会社、中日本興業株式会社
トランス・コスモス株式会社事業会社株式会社Jストリーム、応用技術株式会社
ニプロ株式会社事業会社有機合成薬品工業株式会社、グロースエクスパートナーズ株式会社
ノースパシフィック株式会社事業会社株式会社ロゴスホールディングス、中道リース株式会社
ハウス食品グループ本社株式会社事業会社株式会社メディカル一光グループ、株式会社壱番屋
パシフィックコンサルタンツ株式会社事業会社株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングス、株式会社オオバ
フューチャー株式会社事業会社FIG株式会社、ロジザード株式会社
ブルドックソース株式会社事業会社株式会社大戸屋ホールディングス、佐藤食品工業株式会社
プラス株式会社事業会社アスクル株式会社、セーラー万年筆株式会社
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社ファンド株式会社地域新聞社、AppBank株式会社
ヤマハ発動機株式会社事業会社エンシュウ株式会社、株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル
リコーリース株式会社事業会社株式会社ネットプロテクションズホールディングス、株式会社Casa
㈱フジ・メディア・ホールディングス事業会社株式会社WOWOW、スペースシャワーSKIYAKIホールディングス株式会社
一般財団法人三谷進一育英会事業会社三谷商事株式会社、三谷セキサン株式会社
一般財団法人岩崎育英文化財団事業会社株式会社九州フィナンシャルグループ、株式会社南日本銀行
三井住友カード株式会社事業会社株式会社インフキュリオン、住石ホールディングス株式会社
三井住友ファイナンス&リース株式会社事業会社株式会社さくらケーシーエス、NECキャピタルソリューション株式会社
三井化学株式会社事業会社株式会社松風、株式会社日本エム・ディ・エム
三井金属株式会社事業会社株式会社ナカボーテック、パウダーテック株式会社
三和澱粉工業株式会社事業会社日本食品化工株式会社、株式会社フェニックスバイオ
三菱ケミカル株式会社事業会社PHCホールディングス株式会社、株式会社リファインバースグループ
三菱瓦斯化学株式会社事業会社株式会社ジェイエスピー、株式会社Veritas In Silico
三菱UFJ信託銀行株式会社金融機関多木化学株式会社、養命酒製造株式会社
三谷産業株式会社事業会社ビジネスエンジニアリング株式会社、ニッコー株式会社
京都中央信用金庫金融機関信金中央金庫、不二電機工業株式会社
伊藤忠エネクス株式会社事業会社ENECHANGE株式会社、インフォメティス株式会社
伊藤忠丸紅住商テクノスチール株式会社事業会社日本乾溜工業株式会社、川岸工業株式会社
伊藤忠食品株式会社事業会社プリマハム株式会社、株式会社ひとまいる
住友不動産株式会社事業会社株式会社住友倉庫、株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングス
佐藤商事株式会社事業会社株式会社かわでん、ネポン株式会社
全国共済農業協同組合連合会事業会社富士電機株式会社、株式会社クラレ
公益財団法人ライフスポーツ財団事業会社株式会社ライフコーポレーション、株式会社ライフフーズ
公益財団法人神戸やまぶき財団事業会社シスメックス株式会社、TOA株式会社
公益財団法人穴見保雄財団事業会社株式会社ジョイフル、株式会社アメイズ
兼松エレクトロニクス株式会社事業会社株式会社テリロジーホールディングス、グローバルセキュリティエキスパート株式会社
前澤化成工業株式会社事業会社前澤工業株式会社、前澤給装工業株式会社
北陸電力株式会社事業会社株式会社CCIグループ、北陸電気工事株式会社
合同会社シーディーワン事業会社オリエンタルチエン工業株式会社、サイバーステップ株式会社
吉野石膏株式会社事業会社JKホールディングス株式会社、クワザワホールディングス株式会社
塩野義製薬株式会社事業会社東邦ホールディングス株式会社、株式会社ファンペップ
大光従業員持株会事業会社株式会社大光銀行、株式会社大光
太陽鉱工株式会社事業会社株式会社ニチリン、日本精化株式会社
学校法人駿河台学園事業会社株式会社リソー教育グループ、株式会社POPER
学校法人麻生塾事業会社CDS株式会社、蔵王産業株式会社
富士倉庫運輸株式会社事業会社AGS株式会社、TANAKEN株式会社
富士電機株式会社事業会社メタウォーター株式会社、株式会社高見沢サイバネティックス
寺田倉庫株式会社事業会社株式会社エアークローゼット、株式会社ストレージ王
山崎金属産業株式会社事業会社株式会社ティラド、東京ラヂエーター製造株式会社
岩谷産業株式会社事業会社広島ガス株式会社、新コスモス電機株式会社
投資事業有限責任組合アドバンテッジパートナーズV号ファンド株式会社ナレルグループ、株式会社ネットプロテクションズホールディングス
日本テレビホールディングス株式会社事業会社株式会社ジェイエスエス、株式会社Sapeet
日本パーカライジング株式会社事業会社株式会社パーカーコーポレーション、株式会社JCU
日本ヒューム株式会社事業会社株式会社NJS、旭コンクリート工業株式会社
日本化薬株式会社事業会社クニミネ工業株式会社、ソレイジア・ファーマ株式会社
日本国土開発株式会社事業会社アジア航測株式会社、日本基礎技術株式会社
日本生命保険(相)金融機関明治ホールディングス株式会社、ホシデン株式会社
日本航空株式会社事業会社日本空港ビルデング株式会社、空港施設株式会社
日本郵船株式会社事業会社NSユナイテッド海運株式会社、共栄タンカー株式会社
日本酸素ホールディングス株式会社事業会社小池酸素工業株式会社、東邦アセチレン株式会社
日本電設工業株式会社事業会社日本リーテック株式会社、大同信号株式会社
日清紡ホールディングス株式会社事業会社四国化成ホールディングス株式会社、山喜株式会社
日鉄物産株式会社事業会社プレス工業株式会社、三晃金属工業株式会社
旭化成ホームズ株式会社事業会社株式会社アールシーコア、株式会社THEグローバル社
旭化成株式会社事業会社旭有機材株式会社、旭精機工業株式会社
昭和産業株式会社事業会社株式会社サガミホールディングス、ユアサ・フナショク株式会社
有限会社あさしお事業会社株式会社テンポスホールディングス、株式会社あさくま
有限会社北村興産事業会社株式会社KVK、株式会社技研製作所
有限会社杉山製作所事業会社株式会社三ッ星、株式会社プラコー
東京センチュリー株式会社事業会社ミーク株式会社、ビープラッツ株式会社
東京計器株式会社事業会社株式会社オーバル、英和株式会社
東京電力パワーグリッド株式会社事業会社株式会社関電工、株式会社東光高岳
東海旅客鉄道株式会社事業会社ナブテスコ株式会社、名工建設株式会社
松井証券㈱事業会社保土谷化学工業株式会社、株式会社植松商会
松竹株式会社事業会社中日本興業株式会社、株式会社歌舞伎座
株式会社CARTA HOLDINGS事業会社ペイクラウドホールディングス株式会社、Unipos株式会社
株式会社OCEAN事業会社株式会社くふうカンパニーホールディングス、株式会社エムケイシステム
株式会社SBI新生銀行金融機関NECキャピタルソリューション株式会社、セカンドサイトアナリティカ株式会社
株式会社TNNアドバイザーズ事業会社NKKスイッチズ株式会社、株式会社グラファイトデザイン
株式会社UH Partners 3ファンド株式会社TVE、暁飯島工業株式会社
株式会社あいち銀行金融機関東陽倉庫株式会社、株式会社カノークス
株式会社アイシン事業会社ユー・エム・シー・エレクトロニクス株式会社、株式会社ヴィッツ
株式会社アミューズキャピタルファンド株式会社オープンアップグループ、株式会社コンフィデンス・インターワークス
株式会社アミューズキャピタルインベストメントファンド株式会社コンフィデンス・インターワークス、株式会社マーベラス
株式会社アルゴグラフィックス事業会社シリコンスタジオ株式会社、株式会社ジーダット
株式会社イエローハット事業会社株式会社ホットマン、株式会社ナルネットコミュニケーションズ
株式会社イトーヨーカ堂事業会社株式会社天満屋ストア、株式会社ダイイチ
株式会社エスアイエル事業会社株式会社ブロードリーフ、株式会社ザッパラス
株式会社エフティグループ事業会社株式会社サイバーリンクス、株式会社東名
株式会社エム事業会社株式会社オーエムツーネットワーク、シノブフーズ株式会社
株式会社カネカ事業会社株式会社ジェイ・エム・エス(称号株式会社JMS)、オーナンバ株式会社
株式会社ガイアックス事業会社アディッシュ株式会社、ピクスタ株式会社
株式会社クボタ事業会社株式会社日水コン、株式会社タカキタ
株式会社コロプラ事業会社株式会社Aiming、アディッシュ株式会社
株式会社コロワイド事業会社株式会社大戸屋ホールディングス、株式会社アトム
株式会社シティインデックスイレブンス事業会社株式会社エクセディ、株式会社髙島屋
株式会社ジェーシービー事業会社株式会社トランザクション・メディア・ネットワークス、株式会社ネットプロテクションズホールディングス
株式会社ソトー事業会社株式会社ダイドーリミテッド、株式会社トーア紡コーポレーション
株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント事業会社ANYCOLOR株式会社、株式会社NexTone
株式会社ソフトクリエイトホールディングス事業会社株式会社エイトレッド、株式会社visumo
株式会社ソルクシーズ事業会社株式会社エーアイ、株式会社エクスモーション
株式会社テレビ朝日事業会社東映アニメーション株式会社、株式会社壽屋
株式会社テレビ朝日ホールディングス事業会社東映株式会社、朝日放送グループホールディングス株式会社
株式会社ディア・ライフ事業会社ジャパンM&Aソリューション株式会社、株式会社パルマ
株式会社ナガワ事業会社株式会社平賀、日建工学株式会社
株式会社ニコン事業会社株式会社エスケーエレクトロニクス、株式会社アバールデータ
株式会社ニッスイ事業会社中央魚類株式会社、株式会社大水
株式会社ニトリホールディングス事業会社株式会社エディオン、株式会社カチタス
株式会社ネクスグループ事業会社株式会社CAICA DIGITAL、株式会社フィスコ
株式会社ネクスタ(匿名組合口)事業会社株式会社ゼネラル・オイスター、株式会社Birdman
株式会社ネクスティエレクトロニクス事業会社ユー・エム・シー・エレクトロニクス株式会社、株式会社トーメンデバイス
株式会社ハイレックスコーポレーション事業会社西川ゴム工業株式会社、株式会社アルファ
株式会社バローホールディングス事業会社株式会社リテールパートナーズ、アレンザホールディングス株式会社
株式会社パソナグループ事業会社ビーウィズ株式会社、サークレイス株式会社
株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス事業会社澁澤倉庫株式会社、カネ美食品株式会社
株式会社ビックカメラ事業会社株式会社コジマ、日本BS放送株式会社
株式会社フィールド・パートナーズ事業会社株式会社環境管理センター、ククレブ・アドバイザーズ株式会社
株式会社フォーカスシステムズ事業会社株式会社FRONTEO、イーサポートリンク株式会社
株式会社フジクラ事業会社藤倉コンポジット株式会社、藤倉化成株式会社
株式会社フリークアウト・ホールディングス事業会社株式会社インティメート・マージャー、株式会社デジタリフト
株式会社ヘルシア事業会社サスメド株式会社、Kudan株式会社
株式会社ベネフィット・ワン事業会社サンネクスタグループ株式会社、株式会社リベロ
株式会社マイナビ事業会社株式会社イード、株式会社W TOKYO
株式会社メディアシーク事業会社Link-Uグループ株式会社、株式会社デリバリーコンサルティング
株式会社メディアドゥ事業会社株式会社フライヤー、株式会社Amazia
株式会社ヤマダホールディングス事業会社ナイス株式会社、株式会社ナック
株式会社ヨウザン事業会社株式会社コシダカホールディングス、株式会社カーブスホールディングス
株式会社ヨドバシカメラ事業会社ソースネクスト株式会社、株式会社ワイヤレスゲート
株式会社リンクアンドモチベーション事業会社株式会社FCE、オープンワーク株式会社
株式会社レスター事業会社PCIホールディングス株式会社、株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル
株式会社三菱総合研究所事業会社日本ビジネスシステムズ株式会社、株式会社アイネス
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ事業会社三菱HCキャピタル株式会社、アコム株式会社
株式会社中島董商店事業会社キユーピー株式会社、株式会社キユーソー流通システム
株式会社住友倉庫事業会社遠州トラック株式会社、大東港運株式会社
株式会社光和事業会社太陽ホールディングス株式会社、santec Holdings株式会社
株式会社北國銀行金融機関新家工業株式会社、株式会社ウイルコホールディングス
株式会社北斗事業会社ホクト株式会社、NCD株式会社
株式会社北海道銀行金融機関北海道中央バス株式会社、株式会社キムラ
株式会社十八親和銀行金融機関株式会社佐賀銀行、株式会社リンガーハット
株式会社南悠商社事業会社京葉瓦斯株式会社、パウダーテック株式会社
株式会社博報堂事業会社株式会社イード、株式会社Laboro.AI
株式会社名古屋銀行金融機関ASTI株式会社、名港海運株式会社
株式会社商船三井事業会社三井海洋開発株式会社、名港海運株式会社
株式会社四国銀行金融機関株式会社ミロク、アクサスホールディングス株式会社
株式会社大塚製薬工場事業会社アース製薬株式会社、株式会社阿波銀行
株式会社大石キャピタルファンド株式会社エアトリ、株式会社ピアラ
株式会社奥村組事業会社南海辰村建設株式会社、高田機工株式会社
株式会社実業之日本デジタル事業会社株式会社CAICA DIGITAL、株式会社ネクスグループ
株式会社宮崎事業会社株式会社セラク、株式会社御園座
株式会社小学館事業会社株式会社CAC Holdings、株式会社ビーグリー
株式会社山口銀行金融機関セントラル硝子株式会社、チタン工業株式会社
株式会社山陰合同銀行金融機関株式会社モンスターラボ、株式会社ジュンテンドー
株式会社常陽銀行金融機関株式会社アサカ理研、助川電気工業株式会社
株式会社日本アクセス事業会社カネ美食品株式会社、株式会社大戸屋ホールディングス
株式会社日本製鋼所事業会社月島ホールディングス株式会社、栗林商船株式会社
株式会社旺文社事業会社チエル株式会社、株式会社EduLab
株式会社晃永事業会社ユニオンツール株式会社、富士精工株式会社
株式会社朝日新聞社事業会社朝日放送グループホールディングス株式会社、株式会社朝日ネット
株式会社村田製作所事業会社株式会社指月電機製作所、株式会社ユビキタスAI
株式会社松岡事業会社横浜冷凍株式会社、OUGホールディングス株式会社
株式会社極洋事業会社中央魚類株式会社、株式会社大水
株式会社榎本武平商店事業会社カンロ株式会社、ユタカフーズ株式会社
株式会社百十四銀行金融機関南海プライウッド株式会社、株式会社KG情報
株式会社紀陽銀行金融機関株式会社島精機製作所、スガイ化学工業株式会社
株式会社船橋カントリー倶楽部事業会社株式会社NFKホールディングス、テルマー湯ホールディングス株式会社
株式会社西松屋チェーン事業会社ハリマ共和物産株式会社、パレモ・ホールディングス株式会社
株式会社読売新聞グループ本社事業会社日本テレビホールディングス株式会社、光村印刷株式会社
株式会社読売新聞東京本社事業会社株式会社東京機械製作所、SMN株式会社
株式会社ATRA事業会社京浜急行電鉄株式会社、ウェーブロックホールディングス株式会社
株式会社Kawashima事業会社ピー・シー・エー株式会社、システムズ・デザイン株式会社
株式会社LIXIL事業会社サンヨーホームズ株式会社、株式会社エプコ
株式会社MBSメディアホールディングス事業会社株式会社TBSホールディングス、株式会社RKB毎日ホールディングス
株式会社TKS事業会社株式会社さくらさくプラス、キャリアバンク株式会社
株式会社UH6事業会社東亜ディーケーケー株式会社、ディーブイエックス株式会社
株式会社Wiz事業会社株式会社MS&Consulting、株式会社プロディライト
田村駒株式会社事業会社クロスプラス株式会社、株式会社東京ソワール
積水ハウス株式会社事業会社アルメタックス株式会社、株式会社岐阜造園
管理信託(A001)受託者株式会社SMBC信託銀行金融機関株式会社ビックカメラ、株式会社シード
興和株式会社事業会社株式会社meito、ブルドックソース株式会社
藤田観光株式会社事業会社ワシントンホテル株式会社、東海汽船株式会社
豊島株式会社事業会社株式会社アンドエスティHD、株式会社ライトオン
野村プロパティーズ株式会社事業会社株式会社杉村倉庫、丸八証券株式会社
鈴与商事株式会社事業会社株式会社TOKAIホールディングス、静岡ガス株式会社
長谷川興産株式会社事業会社ハリマ化成グループ株式会社、株式会社はせがわ
関電不動産開発株式会社事業会社株式会社きんでん、山陽電気鉄道株式会社
阪急阪神ホールディングス株式会社事業会社東宝株式会社、神戸電鉄株式会社
阪神電気鉄道株式会社事業会社神姫バス株式会社、山陽電気鉄道株式会社
ALSOK株式会社事業会社ホーチキ株式会社、日本ドライケミカル株式会社
AOI株式会社事業会社Hamee株式会社、NE株式会社
CBC株式会社事業会社株式会社クオルテック、株式会社アルマード
DIC株式会社事業会社太陽ホールディングス株式会社、光村印刷株式会社
DOWAホールディングス株式会社事業会社神島化学工業株式会社、東海汽船株式会社
ENEOSホールディングス㈱事業会社JX金属株式会社、株式会社Misumi
G Future Fund1号投資事業有限責任組合ファンド株式会社オルトプラス、株式会社イー・ロジット
HSIグローバル株式会社事業会社株式会社JFLAホールディングス、KOZOホールディングス株式会社
JAPAN ABSOLUTE VALUE FUNDファンドダイト株式会社、株式会社インターアクション
New Life Science1号投資事業有限責任組合ファンドChordia Therapeutics株式会社、株式会社Veritas In Silico
SBIノンバンクホールディングス株式会社事業会社SBIアルヒ株式会社、SBIリーシングサービス株式会社
SBIファイナンシャルサービシーズ株式会社事業会社SBIグローバルアセットマネジメント株式会社、株式会社ダブルスタンダード
SOMPOホールディングス株式会社事業会社RIZAPグループ株式会社、株式会社鎌倉新書
THE BANK OF NEW YORK 133652金融機関株式会社I-ne、スパイダープラス株式会社
Umios株式会社事業会社OUGホールディングス株式会社、林兼産業株式会社
WMグロース4号投資事業有限責任組合ファンドブリッジコンサルティンググループ株式会社、グリーンモンスター株式会社

出典: 有価証券報告書「大株主の状況」(EDINET・金融庁)。更新は月次。 用語は用語集、直近の5%超の異動は開示ウォッチへ。