UH Partners 2投資事業有限責任組合が大株主の上場企業

40社（有価証券報告書の大株主上位10名より）

UH Partners 2投資事業有限責任組合は、上場企業40社の大株主として名前が載っています。合計の従業員数は35,232人、もっとも多い業種は情報・通信業（12社）です。分類はファンドとしています。

業種の内訳: 情報・通信業（12社）・卸売業（9社）・建設業（6社）・サービス業（5社）・金属製品（2社）・不動産業（2社）

企業	業種	平均年収	従業員数	勤務先スコア	投資先スコア
東建コーポレーション株式会社 1766	建設業	622万円	6,231	48.7	52.8
株式会社フォーバル 8275	卸売業	618万円	2,530	50.3	47.8
レイズネクスト株式会社 6379	建設業	975万円	2,153	56.5	50.5
太平電業株式会社 1968	建設業	788万円	1,878	49.6	45.5
株式会社高田工業所 1966	建設業	606万円	1,666	47.9	43.6
シナネンホールディングス株式会社 8132	卸売業	757万円	1,661	52.1	47.9
日本石油輸送株式会社 9074	陸運業	715万円	1,626	54.0	50.7
第一実業株式会社 8059	卸売業	972万円	1,564	55.3	50.5
株式会社フルキャストホールディングス 4848	サービス業	573万円	1,515	49.2	54.4
株式会社マルゼン 5982	金属製品	676万円	1,293	50.3	50.4
株式会社ジェイ・エス・ビー 3480	不動産業	523万円	1,254	47.6	54.6
アニコムホールディングス株式会社 8715	保険業	840万円	1,025	48.2	—
株式会社エフアンドエム 4771	サービス業	799万円	990	53.1	53.4
東邦アセチレン株式会社 4093	化学	620万円	763	50.3	51.1
コンピューターマネージメント株式会社 4491	情報・通信業	539万円	754	44.7	47.1
ナラサキ産業株式会社 8085	卸売業	756万円	740	52.1	48.1
巴工業株式会社 6309	機械	952万円	724	54.8	50.9
ＳＰＫ株式会社 7466	卸売業	719万円	646	51.8	50.1
株式会社オーテック 1736	建設業	912万円	573	54.5	49.8
幼児活動研究会株式会社 2152	サービス業	549万円	569	54.5	—
システムズ・デザイン株式会社 3766	情報・通信業	553万円	553	45.4	47.4
株式会社メディアドゥ 3678	情報・通信業	611万円	507	48.9	46.2
英和株式会社 9857	卸売業	741万円	400	47.1	43.6
株式会社テノックス 1905	建設業	747万円	384	50.7	48.9
北沢産業株式会社 9930	卸売業	497万円	382	43.5	43.7
ディーブイエックス株式会社 3079	卸売業	681万円	378	44.5	—
株式会社ファンコミュニケーションズ 2461	サービス業	559万円	356	51.4	52.9
応用技術株式会社 4356	情報・通信業	740万円	270	48.2	—
特殊電極株式会社 3437	金属製品	685万円	268	49.0	49.7
株式会社プロシップ 3763	情報・通信業	680万円	259	54.2	52.6
株式会社データ・アプリケーション 3848	情報・通信業	708万円	253	46.9	50.5
オリコン株式会社 4800	情報・通信業	742万円	196	49.4	55.5
株式会社Ｐｈｏｔｏｓｙｎｔｈ 4379	情報・通信業	656万円	155	45.2	50.5
株式会社レオクラン 7681	卸売業	683万円	155	46.5	42.6
エムティジェネックス株式会社 9820	不動産業	591万円	151	41.1	51.5
エンカレッジ・テクノロジ株式会社 3682	情報・通信業	658万円	124	47.5	—
株式会社オートサーバー 5589	情報・通信業	531万円	114	—	—
プロパティデータバンク株式会社 4389	情報・通信業	776万円	76	47.6	56.8
株式会社ワイヤレスゲート 9419	情報・通信業	706万円	55	46.5	42.2
ジャパンＭ＆Ａソリューション株式会社 9236	サービス業	696万円	41	—	—

スコアは全上場企業の中での位置を示す偏差値（平均50・β版）です。開示が少ない会社は算出していません。中身は算出方法をご覧ください。

出典: 有価証券報告書「大株主の状況」（EDINET）。各社が提出書類に記載した上位10名を集計したもので、持株比率は書類上、表形式のため機械的に取得していません。㈱と株式会社などの表記ゆれは正規化しています。名義上の株主（信託口・カストディアン）は一覧ページの説明のとおり集計から外しています。