東日本旅客鉄道株式会社は、上場企業9社の大株主として名前が載っています。 合計の従業員数は20,105人、もっとも多い業種は建設業（5社）です。 分類は事業会社としています。
業種の内訳: 建設業（5社） ・ サービス業（1社） ・ 電気機器（1社） ・ 小売業（1社） ・ 情報・通信業（1社）
この株主自身も上場しています → 東日本旅客鉄道株式会社の企業ページ（年収・お金の使い方）
| 企業 | 業種 | 平均年収 | 従業員数 | 勤務先 スコア | 投資先 スコア |
|---|---|---|---|---|---|
| セントラル警備保障株式会社 9740 | サービス業 | 509万円 | 7,150 | 48.5 | 48.2 |
| 日本電設工業株式会社 1950 | 建設業 | 895万円 | 4,645 | 54.1 | 48.8 |
| 東鉄工業株式会社 1835 | 建設業 | 954万円 | 1,921 | 54.1 | 51.3 |
| 鉄建建設株式会社 1815 | 建設業 | 948万円 | 1,837 | 51.7 | — |
| 日本リーテック株式会社 1938 | 建設業 | 779万円 | 1,434 | 52.0 | 44.6 |
| 東洋電機製造株式会社 6505 | 電気機器 | 617万円 | 1,146 | 47.4 | 47.1 |
| 第一建設工業株式会社 1799 | 建設業 | 839万円 | 1,004 | 54.3 | — |
| 株式会社千趣会 8165 | 小売業 | 616万円 | 886 | 47.3 | — |
| 株式会社Ｌｉｂｅｒａｗａｒｅ 218A | 情報・通信業 | 686万円 | 82 | 39.7 | — |
スコアは全上場企業の中での位置を示す偏差値（平均50・β版）です。開示が少ない会社は算出していません。 中身は算出方法をご覧ください。
株式の5%超を持つと提出義務がある報告書のうち、直近のものです。 上の表が「有価証券報告書に載っている大株主」なのに対し、こちらは期中の増減が分かる速報です。 報告された1社ぶんの保有額は合計43億円（保有割合×時価総額の推計）。 直近の報告で増やしたのが1社・減らしたのが0社です。
| 企業 | 保有割合 | 保有額(推計) | 前回比 | 保有目的 | 報告日 |
|---|---|---|---|---|---|
| 東洋電機製造株式会社 | 19.9% | 43億円 | +5.9pt | 発行者は車両用電機品を提出者に納入しており、技術開発の連携を行う等、提出者の鉄道事業の運営上重要な役割を担っている。技術開発の連携等を一層深化させるなど相互の協力関係を強化することを目的に発行者の普通株式を保有している。また、提出者は、2026年7月15日に発行者の普通株式合計9 | 2026-08-07 |
保有額は保有割合×時価総額の推計です。時価総額はJ-Quantsの無料枠で 約12週遅れなので、当時の実額とは差があります。報告日以降の売買も反映されません。
出典: 有価証券報告書「大株主の状況」（EDINET）。各社が提出書類に記載した上位10名を集計したもので、 持株比率は書類上、表形式のため機械的に取得していません。㈱と株式会社などの表記ゆれは正規化しています。 名義上の株主（信託口・カストディアン）は一覧ページの説明のとおり集計から外しています。