倉庫・運輸関連の年収ランキング

上場 34社

倉庫・運輸関連の上場企業を、有価証券報告書に書かれている数字だけで並べました。 口コミや自己申告は使っていません。会社名から、その会社の年収・お金の使い方のページへ移動できます。

平均年収(中央値)
648万
年収実力(中央値)
+133万
平均年齢(中央値)
41.6歳
収録企業
34社

全上場企業(3,780社)の平均年収の中央値は662万円。 この業種の中央値(648万円)と比べると、倉庫・運輸関連の水準が分かります。

この業種の性格

年収以外の面で、この業種が全上場企業の真ん中とどう違うかを並べました。いずれも業種内の中央値と、全上場の中央値との差です。

項目この業種全体との差読み方
平均勤続年数15.9年3.3年 高い長い=定着。ただし新規採用が少なくても長くなる
平均年齢41.6歳0.1歳 高い若い業種ほど平均年収は低く出る
海外に拠点がある会社62%21/34社現地法人を持たない輸出だけの取引は含まない
継続企業の前提に記載1社2.9%注記または重要事象。倒産予測ではない

監査法人の内訳: 有限責任あずさ監査法人(9社)・EY新日本有限責任監査法人(8社)・有限責任監査法人トーマツ(3社)

平均年収が高い会社

有価証券報告書に載っている平均年間給与が高い順。上位20社(算出できた34社中)。

年収の実力が高い会社

実際の年収から、同業・同年齢の世間水準を引いた差が大きい順。年齢構成の若い会社が不利にならないので、生の年収より会社ごとの厚遇が見える。上位20社(算出できた34社中)。

#企業年収実力実年収平均年齢
1東京汽船株式会社+540万1,066万41.4
2三菱倉庫株式会社+417万943万40.7
3株式会社住友倉庫+341万844万37.9
4三井倉庫ホールディングス株式会社+321万847万42.3
5澁澤倉庫株式会社+296万822万42.0
6伊勢湾海運株式会社+293万819万41.3
7名港海運株式会社+272万798万42.6
8安田倉庫株式会社+269万772万39.5
9東洋埠頭株式会社+268万794万44.6
10日本トランスシティ株式会社+208万734万40.6
11鈴与シンワート株式会社+199万725万41.6
12株式会社上組+178万704万41.6
13大東港運株式会社+161万687万41.5
14株式会社エーアイテイー+157万660万37.6
15丸八倉庫株式会社+147万676万46.5
16東海運株式会社+138万666万47.2
17川西倉庫株式会社+133万636万39.5
18東陽倉庫株式会社+122万648万40.6
19ケイヒン株式会社+121万647万40.4
20株式会社杉村倉庫+104万630万40.0

勤務先スコアが高い会社

働く人目線の6軸(年収実力・働きやすさ・公平・定着・稼ぐ力・安定性)を偏差値化して合成した順。上位20社(算出できた32社中)。

#企業勤務先スコア平均年収平均勤続
1株式会社住友倉庫56.8844万12.9年
2名港海運株式会社55.8798万19.0年
3東京汽船株式会社55.71,066万17.5年
4株式会社上組55.7704万16.9年
5澁澤倉庫株式会社55.0822万17.0年
6伊勢湾海運株式会社54.8819万17.8年
7三井倉庫ホールディングス株式会社54.7847万12.9年
8東洋埠頭株式会社54.5794万19.7年
9三菱倉庫株式会社54.4943万15.6年
10ケイヒン株式会社53.6647万15.3年
11安田倉庫株式会社53.0772万12.8年
12日本トランスシティ株式会社53.0734万15.7年
13株式会社リンコーコーポレーション52.9600万20.8年
14伏木海陸運送株式会社52.0569万18.3年
15大東港運株式会社51.8687万15.9年
16株式会社杉村倉庫51.3630万12.0年
17株式会社エーアイテイー51.1660万8.0年
18丸八倉庫株式会社51.1676万19.5年
19東陽倉庫株式会社51.0648万16.2年
20川西倉庫株式会社50.6636万15.4年

出典: 有価証券報告書(EDINET)。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は各社が提出書類に記載した数字です。 9つの軸で並べ替えたい場合や、複数業種をまたいで見たい場合はランキングから。

ほかの業種: 情報・通信業 ・ サービス業 ・ 小売業 ・ 卸売業 ・ 電気機器 ・ 機械 ・ 化学 ・ 建設業 ・ 不動産業 ・ 食料品 ・ その他製品 ・ 金属製品 ・ 銀行業 ・ 医薬品 ・ 輸送用機器 ・ 陸運業 ・ 精密機器 ・ ガラス・土石製品 ・ 繊維製品 ・ その他金融業 ・ 鉄鋼 ・ 証券、商品先物取引業 ・ 非鉄金属 ・ 電気・ガス業 ・ パルプ・紙 ・ ゴム製品 ・ 保険業 ・ 海運業 ・ 水産・農林業 ・ 石油・石炭製品 ・ 鉱業 ・ 空運業