生涯年収のランキングは、平均年収のランキングとどれだけ違うか

順位はたしかに動く

平均年収で並べたときの順位と、生涯手取りで並べたときの順位を比べます。

3,780社のうち76.4%が 100位より大きく動きます。平均年収のランキングと生涯手取りのランキングは、別物と言っていい程度には違います。

動かしているのは税ではない

「平均年収 → 生涯年収(額面)」と「生涯年収(額面) → 生涯手取り」に分けて測ります。 前者は年齢補正だけの効果、後者は税と社会保険料だけの効果です。

額面から手取りに変えても、順位はほとんど動きません （順位相関1.000・ずれの中央値2位）。 一方、平均年収から生涯年収(額面)に変えると191位動きます。 入れ替わりのほぼ全部が年齢補正で説明でき、税の寄与はごくわずかでした。

累進課税は効いている。ただし順位は変えない

税が効いていないわけではありません。手取り率は年収が上がるほど下がります。

手取り率は61.5%から79.5%まで開きます。 それでも順位が変わらないのは、この関係が単調だからです。 年収が高い会社ほど手取り率は低いものの、順位が入れ替わるほどの逆転は起きません。 「累進課税で順位が変わる」は、効果の向きは合っていても結論として間違いでした。

では何が動かしているのか——平均年齢

生涯年収の推計は、業種の年齢別賃金カーブを各社の平均年収に合わせて按分します。 同じ平均年収でも、平均年齢が若い会社ほど按分の倍率が大きくなり、生涯では高く出ます。

平均年齢32歳未満の会社は中央値で+751位上がり、 46〜52歳の会社は-411位下がります。 按分の倍率は中央値1.15倍、上位5%で1.66倍まで開きます。

この推計は初任給の実データと合うか

補正後の22〜24歳は業種の水準そのものです（会社ごとの上乗せは22歳では0）。 その業種の水準が、別の統計表である「新規学卒者の所定内給与額」と合うかを確かめました。 賞与はこのサイトの前提どおり年収の19%として年収に直しています。

3,780社ぶんで比べると、 推計は初任給の実データの0.90〜1.14倍（中央値0.98倍）に収まりました。 補正前は中央値1.16倍・最大5.26倍だったので、明確に良くなっています。

ただし、これで検証できたのは「2つの統計表が整合すること」までです。 補正後の22歳は定義上ちょうど業種水準なので、22歳から平均年齢までをどうつなぐかの 妥当性は、この検算では確かめられません。そこは依然としてこちらが置いた前提です。

この検証の限界

• 生涯年収は推計です。各社が開示するのは平均年収1点だけで、実際の昇給ペースは 分かりません。業種のカーブをその1点に合わせているので、ここでいう「年齢補正の効果」は 推計方法そのものの性質でもあります。実際の会社が本当にそう動くかは別の話です。
• 上乗せの立ち上げ方は、こちらが置いた前提です。この検証を書いたあとで測ったところ、 業種水準への倍率を全年齢に一律で掛ける当初の方法は、三菱商事の22〜24歳を年収1,329万円と 見積もっていました。実際の新卒の年収はそこまで開きません。そこで 22歳では業種水準、平均年齢で当社の倍率になるよう立ち上げる形に直しています （初任給の相場が示すとおり、初任給は会社どうしの差が小さいため）。 開示された1点は正確に再現されますが、その間をどうつなぐかは検証できません。
• 税の計算にも前提があります。賞与は年収の約19%、扶養親族なし、健康保険料率9.9%（子ども・子育て支援金0.23%は別途）。 扶養が多い人や高齢者の多い会社では、手取り率はここでの値と変わります。
• 22〜60歳・38年の在職を前提にしています。転職・再雇用・役職定年は入っておらず、 退職金も含みません。