高等学校教員の年収

職種別・年齢別 — 賃金構造基本統計調査2023
699 万円
推定年収(全年齢) (賃金構造基本統計調査2023)
全144職種で 12位 ・ ピークは55-59歳で 916万円 ・ 全国の労働者 約75,680人
400万600万800万1,000万22歳32歳42歳52歳62歳916万

推定年収=きまって支給する現金給与額×12+年間賞与。男女計・企業規模計(10人以上)。職種は厚労省の職業分類(小分類)。

20代後半の430万円から、ピークの55-59歳で916万円まで2.1倍になります。年齢とともに上がる度合いは職種で大きく違い、この倍率が小さい仕事は経験より人手が値段を決めていることを示します。

どの年齢の人が多い仕事か

この職種で働く人は全国で約75,670人。もっとも多いのは 40-44歳(13%)です。 29歳以下が16%、60歳以上が11%を占めます。

年齢人数 構成比推定年収
20-24歳3,910人5.2%340万円
25-29歳8,280人10.9%430万円
30-34歳9,180人12.1%550万円
35-39歳8,890人11.7%650万円
40-44歳9,580人12.7%733万円
45-49歳9,410人12.4%817万円
50-54歳8,550人11.3%865万円
55-59歳9,170人12.1%916万円
60-64歳6,800人9.0%801万円
65-69歳1,550人2.0%674万円
70-歳350人0.5%586万円

人数の少ない年齢区分は、年による振れが大きくなります。

都道府県で、いくら違うか

同じ高等学校教員でも地域で水準は動きます。もっとも高いのは和歌山県の894万円、もっとも低いのは秋田県の370万円で、差は525万円。全国は699万円です。

#都道府県推定年収全国との差労働者数
1和歌山県の高等学校教員894万+195万120
2東京都の高等学校教員866万+167万14,250
3茨城県の高等学校教員830万+131万340
4神奈川県の高等学校教員815万+116万4,740
5京都府の高等学校教員800万+100万2,460
6愛知県の高等学校教員780万+81万4,260
7千葉県の高等学校教員780万+80万2,950
8広島県の高等学校教員756万+57万1,840
9高知県の高等学校教員722万+22万470
10奈良県の高等学校教員719万+20万840
11大阪府の高等学校教員683万−16万6,170
12埼玉県の高等学校教員676万−23万3,920
13長野県の高等学校教員660万−40万1,040
14愛媛県の高等学校教員656万−43万770
15岐阜県の高等学校教員652万−48万850
16栃木県の高等学校教員650万−49万860
17福井県の高等学校教員647万−53万500
18熊本県の高等学校教員637万−62万1,200
19福岡県の高等学校教員633万−66万4,640
20兵庫県の高等学校教員627万−72万3,060
21北海道の高等学校教員622万−77万2,800
22滋賀県の高等学校教員620万−79万1,130
23宮城県の高等学校教員614万−85万1,460
24群馬県の高等学校教員613万−87万580
25福島県の高等学校教員603万−96万800
26山形県の高等学校教員601万−98万650
27三重県の高等学校教員592万−107万710
28山梨県の高等学校教員591万−108万270
29石川県の高等学校教員585万−114万300
30佐賀県の高等学校教員583万−116万430
31岡山県の高等学校教員571万−128万780
32新潟県の高等学校教員564万−135万650
33富山県の高等学校教員545万−154万770
34静岡県の高等学校教員540万−159万2,030
35沖縄県の高等学校教員537万−162万370
36長崎県の高等学校教員528万−171万650
37岩手県の高等学校教員520万−179万430
38大分県の高等学校教員504万−195万810
39香川県の高等学校教員498万−201万650
40鳥取県の高等学校教員479万−220万110
41島根県の高等学校教員470万−230万320
42山口県の高等学校教員465万−234万760
43青森県の高等学校教員460万−240万1,040
44宮崎県の高等学校教員451万−249万660
45鹿児島県の高等学校教員451万−249万990
46徳島県の高等学校教員441万−258万140
47秋田県の高等学校教員370万−330万90

物価や住居費の差は考慮していません。この表は支払われている賃金そのものの比較で、暮らしやすさの比較ではありません。また、この都道府県別の表は企業規模の区分が無いため、上の全国カーブ(企業規模計10人以上)とは断面が少し違います。

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