土木技術者の年収

職種別・年齢別 — 賃金構造基本統計調査2023
604 万円
推定年収(全年齢) (賃金構造基本統計調査2023)
全144職種で 26位 ・ ピークは50-54歳で 721万円 ・ 全国の労働者 約302,980人
400万600万800万22歳32歳42歳52歳62歳721万

推定年収=きまって支給する現金給与額×12+年間賞与。男女計・企業規模計(10人以上)。職種は厚労省の職業分類(小分類)。

20代後半の506万円から、ピークの50-54歳で721万円まで1.4倍になります。年齢とともに上がる度合いは職種で大きく違い、この倍率が小さい仕事は経験より人手が値段を決めていることを示します。

どの年齢の人が多い仕事か

この職種で働く人は全国で約302,980人。もっとも多いのは 50-54歳(15%)です。 29歳以下が18%、60歳以上が18%を占めます。

年齢人数 構成比推定年収
-19歳2,220人0.7%276万円
20-24歳20,520人6.8%401万円
25-29歳32,470人10.7%506万円
30-34歳27,410人9.0%606万円
35-39歳16,150人5.3%635万円
40-44歳26,260人8.7%612万円
45-49歳38,670人12.8%661万円
50-54歳46,600人15.4%721万円
55-59歳38,420人12.7%709万円
60-64歳29,020人9.6%564万円
65-69歳16,730人5.5%527万円
70-歳8,510人2.8%377万円

人数の少ない年齢区分は、年による振れが大きくなります。

都道府県で、いくら違うか

同じ土木技術者でも地域で水準は動きます。もっとも高いのは東京都の706万円、もっとも低いのは岩手県の451万円で、差は255万円。全国は604万円です。

#都道府県推定年収全国との差労働者数
1東京都の土木技術者706万+102万78,550
2京都府の土木技術者649万+45万3,310
3千葉県の土木技術者645万+41万6,630
4大阪府の土木技術者634万+31万15,510
5石川県の土木技術者634万+30万2,740
6神奈川県の土木技術者624万+20万8,930
7愛知県の土木技術者621万+17万11,370
8広島県の土木技術者618万+14万5,510
9兵庫県の土木技術者607万+3万7,650
10埼玉県の土木技術者603万+0万11,250
11栃木県の土木技術者598万−6万1,880
12香川県の土木技術者597万−7万2,250
13滋賀県の土木技術者588万−16万3,160
14奈良県の土木技術者587万−17万720
15静岡県の土木技術者586万−18万2,030
16山梨県の土木技術者585万−18万3,320
17山口県の土木技術者584万−20万2,010
18北海道の土木技術者582万−22万26,790
19宮城県の土木技術者574万−30万7,160
20岡山県の土木技術者572万−31万3,350
21群馬県の土木技術者571万−33万2,970
22岐阜県の土木技術者570万−34万3,550
23和歌山県の土木技術者566万−38万2,270
24福岡県の土木技術者565万−39万10,710
25長野県の土木技術者564万−39万4,330
26青森県の土木技術者550万−53万4,890
27福井県の土木技術者550万−54万2,010
28三重県の土木技術者548万−56万3,930
29宮崎県の土木技術者542万−62万1,260
30茨城県の土木技術者540万−64万1,900
31徳島県の土木技術者535万−69万1,630
32富山県の土木技術者535万−69万3,020
33長崎県の土木技術者522万−82万4,440
34新潟県の土木技術者510万−94万9,120
35福島県の土木技術者505万−99万5,940
36熊本県の土木技術者505万−99万4,390
37鹿児島県の土木技術者505万−99万3,320
38高知県の土木技術者504万−100万2,910
39島根県の土木技術者497万−107万3,030
40山形県の土木技術者494万−110万2,870
41秋田県の土木技術者479万−125万2,410
42大分県の土木技術者473万−131万3,280
43鳥取県の土木技術者468万−136万2,870
44愛媛県の土木技術者468万−136万2,280
45佐賀県の土木技術者464万−140万2,440
46沖縄県の土木技術者457万−146万3,040
47岩手県の土木技術者451万−153万4,050

物価や住居費の差は考慮していません。この表は支払われている賃金そのものの比較で、暮らしやすさの比較ではありません。また、この都道府県別の表は企業規模の区分が無いため、上の全国カーブ(企業規模計10人以上)とは断面が少し違います。

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