青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
プライム ・ Mid400 ・ 電気機器
出典: 有価証券報告書(市場データは未取得)。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。株主還元型 ⚠ 使途が稼ぎを上回り 300億 を調達・取り崩しで補填
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にし、読み手別に等重み平均。勤務先=働く目線の7軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。欠損軸は平均から除外。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 6/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「人への分配」=人件費推計÷稼ぎ。営業CFが稼ぎの5%以上の企業のみ算出(CFがほぼゼロだと稼ぎ≈人件費となりシェアが定義的に張り付くため。大型投資による補填は除外しない)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資・人への分配)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,218社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 20.4年 | 13.5年 | |
| 男性育休取得率 | 84.0% | 81.8% | |
| 女性管理職比率 | 6.9% | 8.6% | |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | 71.7% | 70.2% |
| 平均年収 | 799万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +240万 |
| 平均勤続年数 | 20.4年 |
| 平均年齢 | 44.5歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 1,475 / 5,898人 |
| 女性管理職比率 | 6.9% |
| 男性育休取得率 | 84.0% |
| 男女の賃金差異(女/男) | 71.7% |
勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸の中身。しょくばらぼ・女性活躍推進企業DBの残業/有給/育休/定着から算出した偏差値(全10,084社中)。開示が少ないほど平均50へ縮退させる。
| 指標 | 値 | 全体中央値 | 偏差値 |
|---|---|---|---|
| 月平均残業時間 | 9.9 h | 11 h | |
| 有給休暇取得率 | — | 73.3 % | — |
| 男性育休取得率 | 84 % | 56.3 % | |
| 新卒3年定着率 (採用5人以上のみ) | — | — | — |
| 女性管理職比率 (参考) | 6.9 % | 10.2 % | 偏差値対象外 |
出典: 厚生労働省「しょくばらぼ」「女性の活躍推進企業データベース」。偏差値は開示企業内の相対位置(平均50・標準偏差10)。総合は主要4項目のうち2項目以上で算出し、開示数に応じて平均50へ縮退(√(開示数/4))+認定ボーナス(最大+5)。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
| 氏名 | 役職 | 連結報酬 |
|---|---|---|
| 朝日崇文 | 代表取締役社長執行役員社長ＣＥＯ | 1億円 |
| 営業キャッシュフロー | 181億円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | 308万円/人 |
| 配当金支払 | 62億円 |
| 自己株式取得 | 196億円 |
| 総還元(配当+自社株) | 258億円 |
| 役員報酬 合計 | 3億円 |
| 監査法人 | EY新日本有限責任監査法人 |
| 大株主(上位3) | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）、ビービーエイチルクス フイデリテイ フアンズ グローバル テクノロジー プール(常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行)、株式会社りそな銀行（注２） |
| 従業員数 前年比 | -1.9% |
有価証券報告書(年1回)とは別に提出された、この会社の重大な開示を新しい順に。減損・M&A・主要株主の異動など。出典: EDINET 臨時報告書。 全社の開示ウォッチ →
| 日付 | 種別 | 概要 |
|---|---|---|
| 2026-07-08 | 主要株主の異動 | (1）当該異動に係る主要株主の氏名又は名称主要株主でなくなるもの Ｍ＆Ｇインベストメント・マネジメント・リミテッド共同保有者 Ｍ＆Ｇインベストメンツ（シンガポール）ピーティーイー・リミテッド (2）当該異動の前後における当該主要株主の所有議決権の数及びその総株主等の議決権に対する割合主要株主でなくな |
| 2026-04-14 | 会社分割(吸収)の決定 | １．当該吸収分割の相手会社に関する事項(1) 商号、本店の所在地、代表者の氏名、資本金の額、純資産の額、総資産の額及び事業の内容商号未定本店の所在地未定代表者の氏名未定資本金の額未定純資産の額未定総資産の額未定事業の内容半導体レーザーデバイス製品の製造、販売 (2) 最近３年間に終了した各事業年度の |
| 2026-03-31 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (1）当該事象の発生年月日①特別利益 2026年３月18日～2026年３月31日②特別損失 2026年３月31日 (2）当該事象の内容① 特別利益の計上 資産の効率化を目的として、2026年３月に当社が保有する上場有価証券の一部を売却したことにより、投資有価証券売却益が発生いたしました。② 特別損失 |
| 2026-03-25 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (1）当該事象の発生年月日2026年３月25日 (2）当該事象の内容 当社は、連結子会社であるUSHIO INTERNATIONAL B.V.から配当金として35百万米ドル（約5,554百万円）を受領することとなりました。 (3）当該事象の損益に与える影響額 本件に伴い、2026年３月期の個別決算に |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 135億円 |
| 設備投資額 | 224億円 |
| 政策保有株式 | 7銘柄 / 248億円 |
同業種(電気機器)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。
| 企業 | 平均年収 | 年収実力 | 勤務先スコア | 投資先スコア |
|---|---|---|---|---|
| リオン株式会社 | 810万 | +250万 | 52.9 | 51.3 |
| セイコーエプソン株式会社 | 809万 | +250万 | 56.6 | 49.7 |
| ブラザー工業株式会社 | 805万 | +246万 | 54.3 | 51.3 |
| 東芝テック株式会社 | 804万 | +216万 | 49.6 | 45.8 |
| ローム株式会社 | 804万 | +244万 | 52.2 | 50.8 |
| ウシオ電機株式会社 当社 | 799万 | +240万 | 55.2 | 52.1 |
| エスペック株式会社 | 793万 | +264万 | 53.5 | 52.1 |