青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
プライム ・ Small 1 ・ サービス業
出典: J-Quants(株価は約12週遅延)・有価証券報告書。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。未来投資型(持株・人は推計対象外)
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にし、読み手別に等重み平均。勤務先=働く目線の7軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。欠損軸は平均から除外。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 2/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「人への分配」=人件費推計÷稼ぎ。営業CFが稼ぎの5%以上の企業のみ算出(CFがほぼゼロだと稼ぎ≈人件費となりシェアが定義的に張り付くため。大型投資による補填は除外しない)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資・人への分配)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,218社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 10.8年 | 13.5年 | |
| 男性育休取得率 | — | 81.8% | — |
| 女性管理職比率 | — | 8.6% | — |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | — | 70.2% | — |
| 平均年収 | 889万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +409万 |
| 平均勤続年数 | 10.8年 |
| 平均年齢 | 48.3歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 73 / 2,425人 |
| 女性管理職比率 | — |
| 男性育休取得率 | — |
| 男女の賃金差異(女/男) | — |
この企業はしょくばらぼ・女性活躍推進企業データベースに未登録のため、働きやすさの偏差値(勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸)は表示できません。残業・有給・育休・定着の内訳も同様です。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
株式の5%超を持つと提出義務。重要提案＝保有目的に「重要提案行為」「非公開化」等を含む（物言う株主・買収の兆し）。前回比は前回報告からの保有割合の増減。出典: EDINET。
| 保有者 | 保有割合 | 前回比 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
| みずほリース株式会社 | 9.1% | ±0 | 提出者が発行者との間で締結した2025年10月８日付資本業務提携契約に基づく提出者及び発行者間の業務提携の円滑な実施を図るため。 |
| 営業キャッシュフロー | 285億円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | 1,177万円/人 |
| 配当金支払 | 22億円 |
| 自己株式取得 | 30億円 |
| 総還元(配当+自社株) | 53億円 |
| 役員報酬 合計 | 2億円 |
| 監査法人 | 有限責任 あずさ監査法人 |
| 大株主(上位3) | 日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口)、みずほ証券(株)、(株)日本カストディ銀行(信託口) |
| 従業員数 前年比 | +1.3% |
有価証券報告書(年1回)とは別に提出された、この会社の重大な開示を新しい順に。減損・M&A・主要株主の異動など。出典: EDINET 臨時報告書。 全社の開示ウォッチ →
| 日付 | 種別 | 概要 |
|---|---|---|
| 2026-05-20 | 主要株主の異動 | (1）当該異動に係る主要株主の氏名又は名称主要株主となるもの みずほリース株式会社 (2）当該異動の前後における当該主要株主の所有議決権の数及びその総株主等の議決権に対する割合主要株主となるもの 所有議決権の数総株主等の議決権に対する割合異動前15,784個3.31％異動後47,916個10.06％ |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 2億円 |
| 設備投資額 | 165億円 |
| 政策保有株式 | 4銘柄 / 3億円 |
同業種(サービス業)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。
| 企業 | 平均年収 | 年収実力 | 勤務先スコア | 投資先スコア |
|---|---|---|---|---|
| 株式会社ＦＲＯＮＴＥＯ | 906万 | +439万 | 48.9 | 50.6 |
| 株式会社ナガセ | 892万 | +457万 | 53.2 | 49.4 |
| 株式会社ＧＥＮＤＡ | 891万 | +456万 | 51.7 | 53.4 |
| ＴＲＥホールディングス株式会社 当社 | 889万 | +409万 | — | 52.9 |
| パーソルホールディングス株式会社 | 882万 | +414万 | 51.2 | 49.0 |
| ぴあ株式会社 | 880万 | +446万 | 51.7 | 53.9 |
| 株式会社日水コン | 877万 | +410万 | 52.1 | 53.2 |