青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
プライム ・ Small 1 ・ 海運業
出典: J-Quants(株価は約12週遅延)・有価証券報告書。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。内部留保型
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にし、読み手別に等重み平均。勤務先=働く目線の7軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。欠損軸は平均から除外。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 5/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「人への分配」=人件費推計÷稼ぎ。営業CFが稼ぎの5%以上の企業のみ算出(CFがほぼゼロだと稼ぎ≈人件費となりシェアが定義的に張り付くため。大型投資による補填は除外しない)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資・人への分配)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,218社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 14.4年 | 13.5年 | |
| 男性育休取得率 | 84.6% | 81.8% | |
| 女性管理職比率 | 1.3% | 8.6% | |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | 71.0% | 70.2% |
| 平均年収 | 1,197万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +671万 |
| 平均勤続年数 | 14.4年 |
| 平均年齢 | 40.2歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 261 / 669人 |
| 女性管理職比率 | 1.3% |
| 男性育休取得率 | 84.6% |
| 男女の賃金差異(女/男) | 71.0% |
この企業はしょくばらぼ・女性活躍推進企業データベースに未登録のため、働きやすさの偏差値(勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸)は表示できません。残業・有給・育休・定着の内訳も同様です。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
| 営業キャッシュフロー | 354億円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | 5,295万円/人 |
| 配当金支払 | 54億円 |
| 自己株式取得 | 0億円 |
| 総還元(配当+自社株) | 54億円 |
| 役員報酬 合計 | 4億円 |
| 監査法人 | EY新日本有限責任監査法人 |
| 大株主(上位3) | 日本製鉄株式会社、日本郵船株式会社、日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） |
| 従業員数 前年比 | +2.0% |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 0億円 |
| 設備投資額 | 55億円 |
| 政策保有株式 | 4銘柄 / 20億円 |
同業種(海運業)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。