青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
プライム ・ Small 2 ・ 電気機器
出典: J-Quants(株価は約12週遅延)・有価証券報告書。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。バランス型 ⚠ 使途が稼ぎを上回り 247億 を調達・取り崩しで補填
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にし、読み手別に等重み平均。勤務先=働く目線の7軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。欠損軸は平均から除外。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 5/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「人への分配」=人件費推計÷稼ぎ。営業CFが稼ぎの5%以上の企業のみ算出(CFがほぼゼロだと稼ぎ≈人件費となりシェアが定義的に張り付くため。大型投資による補填は除外しない)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資・人への分配)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,218社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 23.2年 | 13.5年 | |
| 男性育休取得率 | 93.0% | 81.8% | |
| 女性管理職比率 | 2.1% | 8.6% | |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | 70.1% | 70.2% |
| 平均年収 | 698万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +80万 |
| 平均勤続年数 | 23.2年 |
| 平均年齢 | 50.9歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 1,214 / 2,333人 |
| 女性管理職比率 | 2.1% |
| 男性育休取得率 | 93.0% |
| 男女の賃金差異(女/男) | 70.1% |
この企業はしょくばらぼ・女性活躍推進企業データベースに未登録のため、働きやすさの偏差値(勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸)は表示できません。残業・有給・育休・定着の内訳も同様です。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
営業キャッシュフロー・還元の開示データが不足しています。
| 営業キャッシュフロー | -233億円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | -998万円/人 |
| 配当金支払 | — |
| 自己株式取得 | — |
| 総還元(配当+自社株) | — |
| 役員報酬 合計 | 1億円 |
| 監査法人 | 有限責任 あずさ監査法人 |
| 大株主(上位3) | いちごトラスト（常任代理人 香港上海銀行東京支店）、日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）、日亜化学工業株式会社 |
| 従業員数 前年比 | -43.7% |
有価証券報告書(年1回)とは別に提出された、この会社の重大な開示を新しい順に。減損・M&A・主要株主の異動など。出典: EDINET 臨時報告書。 全社の開示ウォッチ →
| 日付 | 種別 | 概要 |
|---|---|---|
| 2026-07-09 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | １．特定子会社の異動（企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第２項第３号に基づく報告）（1）当該異動に係る特定子会社の名称、住所、代表者の氏名、資本金及び事業の内容①名称JDI Hong Kong Limited②住所603,6F, North Tower, World Finance Centr |
| 2026-05-14 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (１）当該事象の発生年月日 2026年５月14日 (２）当該事象の内容 １．原材料売却益の計上 茂原工場の生産終了により不要となった原材料を処分したことに伴い、当第４四半期会計期間において原材料売却益を営業外収益に計上しております。 ２．投資有価証券評価損の計上当社グループが保有する投資有価証券につ |
| 2026-03-31 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (１）当該事象の発生年月日2026年３月31日 (２）当該事象の内容当社は、2026年３月31日付で、八幡東栄エステート株式会社との間で鳥取工場（鳥取県鳥取市）の譲渡に係る最終契約を締結いたしました。 １．譲渡の理由 経営資源の効率的活用により、競争力強化及び収益力向上を図るため。 ２．譲渡資産の内 |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 70億円 |
| 設備投資額 | 14億円 |
| 政策保有株式 | —銘柄 / — |
同業種(電気機器)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。
| 企業 | 平均年収 | 年収実力 | 勤務先スコア | 投資先スコア |
|---|---|---|---|---|
| 株式会社テクノメディカ | 701万 | +142万 | — | — |
| 日本電波工業株式会社 | 701万 | +142万 | 50.9 | 47.4 |
| 株式会社ジャパンディスプレイ 当社 | 698万 | +80万 | 46.3 | 32.4 |
| ティアック株式会社 | 694万 | +106万 | 48.9 | 47.3 |
| ＡＩメカテック株式会社 | 694万 | +106万 | 49.9 | 49.2 |
| ＳＥＭＩＴＥＣ株式会社 | 694万 | +135万 | 48.3 | 52.4 |
| 能美防災株式会社 | 693万 | +164万 | 51.9 | 54.7 |