青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
プライム ・ Core30 ・ 機械
出典: J-Quants(株価は約12週遅延)・有価証券報告書。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。未来投資型(持株・人は推計対象外)
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にし、読み手別に等重み平均。勤務先=働く目線の7軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。欠損軸は平均から除外。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 6/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「人への分配」=人件費推計÷稼ぎ。営業CFが稼ぎの5%以上の企業のみ算出(CFがほぼゼロだと稼ぎ≈人件費となりシェアが定義的に張り付くため。大型投資による補填は除外しない)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資・人への分配)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,218社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 16.6年 | 13.5年 | |
| 男性育休取得率 | 98.1% | 81.8% | |
| 女性管理職比率 | 9.3% | 8.6% | |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | 81.6% | 70.2% |
| 平均年収 | 896万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +337万 |
| 平均勤続年数 | 16.6年 |
| 平均年齢 | 41.2歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 8,212 / 104,095人 |
| 女性管理職比率 | 9.3% |
| 男性育休取得率 | 98.1% |
| 男女の賃金差異(女/男) | 81.6% |
勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸の中身。しょくばらぼ・女性活躍推進企業DBの残業/有給/育休/定着から算出した偏差値(全10,084社中)。開示が少ないほど平均50へ縮退させる。
| 指標 | 値 | 全体中央値 | 偏差値 |
|---|---|---|---|
| 月平均残業時間 | 18 h | 11 h | |
| 有給休暇取得率 | — | 73.3 % | — |
| 男性育休取得率 | 89 % | 56.3 % | |
| 新卒3年定着率 (採用5人以上のみ) | — | — | — |
| 女性管理職比率 (参考) | 9.3 % | 10.2 % | 偏差値対象外 |
出典: 厚生労働省「しょくばらぼ」「女性の活躍推進企業データベース」。偏差値は開示企業内の相対位置(平均50・標準偏差10)。総合は主要4項目のうち2項目以上で算出し、開示数に応じて平均50へ縮退(√(開示数/4))+認定ボーナス(最大+5)。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
| 氏名 | 役職 | 連結報酬 |
|---|---|---|
| 十河政則 | 代表取締役会長兼CEO | 4億円 |
| 竹中直文 | 代表取締役社長兼COO | 3億円 |
| カンワル・ジート・ジャワ | 取締役グローバル戦略本部 空調インド・アフリカ地域支配人、ダイキン エアコンディショニング インディア プライベート リミテッド取締役社長兼CEO | 2億円 |
| 髙橋孝一 | 取締役経理財務・予算、業務効率化推進担当経理財務本部長 | 2億円 |
| 営業キャッシュフロー | 4,658億円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | 448万円/人 |
| 配当金支払 | 907億円 |
| 自己株式取得 | — |
| 総還元(配当+自社株) | 907億円 |
| 役員報酬 合計 | 13億円 |
| 監査法人 | 有限責任監査法人トーマツ |
| 大株主(上位3) | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口）、㈱日本カストディ銀行（信託口）、ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) |
| 従業員数 前年比 | +0.5% |
有価証券報告書(年1回)とは別に提出された、この会社の重大な開示を新しい順に。減損・M&A・主要株主の異動など。出典: EDINET 臨時報告書。 全社の開示ウォッチ →
| 日付 | 種別 | 概要 |
|---|---|---|
| 2026-06-26 | 親会社・特定子会社の異動 | (1) 当該異動に係る特定子会社の名称、住所、代表者の氏名、資本金（又は出資の額）及び事業の内容①名称 DAIKIN RESEARCH AND DEVELOPMENT INDIA PRIVATE LIMITED②住所(登記) インド共和国 ニューデリー市③代表者の氏名 未定④出資の額 80億インドル |
| 2026-05-14 | 訴訟の提起・解決 | 当社は本件訴訟いずれにおいても訴状の送達を受けておりませんが、公開されている裁判記録の情報から下記内容を確認しました。 (1) 訴訟の原因及び提起されるに至った経緯 いずれの原告も、米国内で販売されたHVAC製品を2020年１月１日以降に購入した者を代表する暫定的な集団訴訟として、本件訴訟の被告企業 |
| 2026-04-10 | 訴訟の提起・解決 | 米国子会社らは2026年３月30日及びそれ以降に訴状の送達を受けました。当社は本件訴訟の訴状の送達を受けておりませんが、公開されている裁判記録の情報から下記内容を確認しました。 (1) 訴訟の原因及び提起されるに至った経緯 原告は、米国内で販売されたHVAC製品を2020年１月１日以降に購入した者を |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 1,508億円 |
| 設備投資額 | 3,000億円 |
| 政策保有株式 | 60銘柄 / 1,727億円 |
同業種(機械)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。
| 企業 | 平均年収 | 年収実力 | 勤務先スコア | 投資先スコア |
|---|---|---|---|---|
| 株式会社タクマ | 917万 | +358万 | 53.0 | 51.1 |
| ＤＭＧ森精機株式会社 | 905万 | +346万 | 55.8 | 50.4 |
| 株式会社小松製作所 | 902万 | +343万 | 59.1 | 49.0 |
| イーグル工業株式会社 | 899万 | +340万 | 55.1 | 50.5 |
| ダイキン工業株式会社 当社 | 896万 | +337万 | 57.3 | 50.1 |
| 野村マイクロ・サイエンス株式会社 | 890万 | +331万 | 52.0 | 52.8 |
| セガサミーホールディングス株式会社 | 884万 | +325万 | 51.3 | 56.7 |