青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
プライム ・ Small 2 ・ 金属製品
出典: J-Quants(株価は約12週遅延)・有価証券報告書。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。バランス型
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にし、読み手別に等重み平均。勤務先=働く目線の7軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。欠損軸は平均から除外。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 6/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「人への分配」=人件費推計÷稼ぎ。営業CFが稼ぎの5%以上の企業のみ算出(CFがほぼゼロだと稼ぎ≈人件費となりシェアが定義的に張り付くため。大型投資による補填は除外しない)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資・人への分配)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,218社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 15.5年 | 13.5年 | |
| 男性育休取得率 | 50.0% | 81.8% | |
| 女性管理職比率 | 3.4% | 8.6% | |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | 74.4% | 70.2% |
| 平均年収 | 682万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +123万 |
| 平均勤続年数 | 15.5年 |
| 平均年齢 | 43.4歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 537 / 1,430人 |
| 女性管理職比率 | 3.4% |
| 男性育休取得率 | 50.0% |
| 男女の賃金差異(女/男) | 74.4% |
勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸の中身。しょくばらぼ・女性活躍推進企業DBの残業/有給/育休/定着から算出した偏差値(全10,084社中)。開示が少ないほど平均50へ縮退させる。
| 指標 | 値 | 全体中央値 | 偏差値 |
|---|---|---|---|
| 月平均残業時間 | 14 h | 11 h | |
| 有給休暇取得率 | 79 % | 73.3 % | |
| 男性育休取得率 | 0 % | 56.3 % | |
| 新卒3年定着率 (採用5人以上のみ) | — | — | — |
| 女性管理職比率 (参考) | 3.4 % | 10.2 % | 偏差値対象外 |
出典: 厚生労働省「しょくばらぼ」「女性の活躍推進企業データベース」。偏差値は開示企業内の相対位置(平均50・標準偏差10)。総合は主要4項目のうち2項目以上で算出し、開示数に応じて平均50へ縮退(√(開示数/4))+認定ボーナス(最大+5)。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
株式の5%超を持つと提出義務。重要提案＝保有目的に「重要提案行為」「非公開化」等を含む（物言う株主・買収の兆し）。前回比は前回報告からの保有割合の増減。出典: EDINET。
| 保有者 | 保有割合 | 前回比 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
| 日本製鉄株式会社 | 10.3% | −1.2pt | 政策投資（事業活動の円滑な推進） |
| 営業キャッシュフロー | 54億円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | 377万円/人 |
| 配当金支払 | 14億円 |
| 自己株式取得 | 3億円 |
| 総還元(配当+自社株) | 17億円 |
| 役員報酬 合計 | 2億円 |
| 監査法人 | EY新日本有限責任監査法人 |
| 大株主(上位3) | 日本製鉄株式会社、日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）、野村證券株式会社 |
| 従業員数 前年比 | -1.4% |
有価証券報告書(年1回)とは別に提出された、この会社の重大な開示を新しい順に。減損・M&A・主要株主の異動など。出典: EDINET 臨時報告書。 全社の開示ウォッチ →
| 日付 | 種別 | 概要 |
|---|---|---|
| 2026-06-26 | 主要株主の異動 | (１)当該異動に係る主要株主の氏名又は名称主要株主でなくなるもの 日本製鉄株式会社 (２)当該異動の前後における当該主要株主の所有議決権の数及び総株主等の議決権に対する割合 議決権の数（所有株式数）総株主等の議決権に対する割合異動前（2026年３月31日現在）24,739個（2,473,935株）1 |
| 2026-05-14 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (1）当該事象の発生年月日2026年５月14日 (2）当該事象の内容 当社は、当社の連結子会社である東綱スチールコード株式会社に対する債権について、財務内容及び今後の業績等を鑑み回収可能性を慎重に検討した結果、2026年３月期の個別決算において貸倒引当金繰入額を営業外費用に計上いたしました。 (3） |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 13億円 |
| 設備投資額 | 23億円 |
| 政策保有株式 | 8銘柄 / 35億円 |
同業種(金属製品)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。