青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
プライム ・ Large70 ・ 医薬品
出典: J-Quants(株価は約12週遅延)・有価証券報告書。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。内部留保型
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にして合成。勤務先=働く目線の6軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 5/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。合成は、ほぼ全社で取れる軸(年収実力・定着・稼ぐ力・安定性・株主還元・未来投資・体力)を重み1.0、任意開示や複数指標の合成による軸(働きやすさ・公平・雇用の勢い・ガバナンス)を重み0.6として加重平均し、開示の少ない会社ほど平均50に近づく補正(√(開示重み÷全重み))をかける — 開示が少ないだけで極端なスコアが出ないための設計。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。人件費のシェア(人への分配)は稼ぐ力とほぼ裏表の関係になるためスコアの軸にはせず、「稼いだお金を、誰に使うか」で表示。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,218社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 15.4年 | 13.5年 | |
| 男性育休取得率 | 72.7% | 81.8% | |
| 女性管理職比率 | 19.7% | 8.6% | |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | 76.9% | 70.2% |
| 平均年収 | 1,132万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +572万 |
| 平均勤続年数 | 15.4年 |
| 平均年齢 | 42.5歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 4,081 / 14,099人 |
| 女性管理職比率 | 19.7% |
| 男性育休取得率 | 72.7% |
| 男女の賃金差異(女/男) | 76.9% |
この企業はしょくばらぼ・女性活躍推進企業データベースに未登録のため、働きやすさの偏差値(勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸)は表示できません。残業・有給・育休・定着の内訳も同様です。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
| 氏名 | 役職 | 連結報酬 |
|---|---|---|
| 岡村直樹 | 代表取締役社長 | 7億円 |
| 安川健司 | 代表取締役会長 | 5億円 |
| 杉田勝好 | 代表取締役副社長 | 3億円 |
| 営業キャッシュフロー | 5,602億円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | 3,973万円/人 |
| 配当金支払 | — |
| 自己株式取得 | 7億円 |
| 総還元(配当+自社株) | 7億円 |
| 役員報酬 合計 | 17億円 |
| 監査法人 | EY新日本有限責任監査法人 |
| 大株主(上位3) | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口)、株式会社日本カストディ銀行 (信託口)、日本生命保険相互会社 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) |
| 従業員数 前年比 | +3.3% |
有価証券報告書(年1回)とは別に提出された、この会社の重大な開示を新しい順に。減損・M&A・主要株主の異動など。出典: EDINET 臨時報告書。 全社の開示ウォッチ →
| 日付 | 種別 | 概要 |
|---|---|---|
| 2026-04-27 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (1) 当該事象の発生年月日2026年４月27日 (取締役会決議日) (2) 当該事象の内容当社が保有する関係会社株式のうち、帳簿価額に対して実質価額が著しく下落したOgeda B.V.の子会社株式について減損処理を実施し、関係会社株式評価損を計上しました。 (3) 当該事象の損益に与える影響額当該 |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 3,148億円 |
| 設備投資額 | 493億円 |
| 政策保有株式 | 2銘柄 / 18億円 |
同業種(医薬品)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。
| 企業 | 平均年収 | 年収実力 | 勤務先スコア | 投資先スコア |
|---|---|---|---|---|
| 武田薬品工業株式会社 | 1,144万 | +585万 | 59.8 | 53.3 |
| アステラス製薬株式会社 当社 | 1,132万 | +572万 | 61.4 | 51.6 |
| エーザイ株式会社 | 1,123万 | +564万 | 58.5 | 53.5 |
| 第一三共株式会社 | 1,098万 | +510万 | 58.8 | 54.8 |
| 小野薬品工業株式会社 | 1,094万 | +534万 | 61.1 | 56.1 |
| 塩野義製薬株式会社 | 1,030万 | +471万 | 62.3 | 60.7 |
| あすか製薬ホールディングス株式会社 | 1,021万 | +433万 | 55.0 | 50.9 |