青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
プライム ・ Mid400 ・ 繊維製品
出典: 有価証券報告書(市場データは未取得)。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。未来投資型(持株・人は推計対象外)
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にし、読み手別に等重み平均。勤務先=働く目線の7軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。欠損軸は平均から除外。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 6/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「人への分配」=人件費推計÷稼ぎ。営業CFが稼ぎの5%以上の企業のみ算出(CFがほぼゼロだと稼ぎ≈人件費となりシェアが定義的に張り付くため。大型投資による補填は除外しない)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資・人への分配)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,218社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 22.5年 | 13.5年 | |
| 男性育休取得率 | 86.2% | 81.8% | |
| 女性管理職比率 | 8.9% | 8.6% | |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | 76.8% | 70.2% |
| 平均年収 | 890万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +302万 |
| 平均勤続年数 | 22.5年 |
| 平均年齢 | 46.8歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 2,749 / 15,689人 |
| 女性管理職比率 | 8.9% |
| 男性育休取得率 | 86.2% |
| 男女の賃金差異(女/男) | 76.8% |
勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸の中身。しょくばらぼ・女性活躍推進企業DBの残業/有給/育休/定着から算出した偏差値(全10,084社中)。開示が少ないほど平均50へ縮退させる。
| 指標 | 値 | 全体中央値 | 偏差値 |
|---|---|---|---|
| 月平均残業時間 | 20 h | 11 h | |
| 有給休暇取得率 | — | 73.3 % | — |
| 男性育休取得率 | 71.4 % | 56.3 % | |
| 新卒3年定着率 (採用5人以上のみ) | — | — | — |
| 女性管理職比率 (参考) | 8.2 % | 10.2 % | 偏差値対象外 |
出典: 厚生労働省「しょくばらぼ」「女性の活躍推進企業データベース」。偏差値は開示企業内の相対位置(平均50・標準偏差10)。総合は主要4項目のうち2項目以上で算出し、開示数に応じて平均50へ縮退(√(開示数/4))+認定ボーナス(最大+5)。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
| 氏名 | 役職 | 連結報酬 |
|---|---|---|
| 内川哲茂 | 代表取締役社長執行役員CEO | 2億円 |
| 中原雄司 | 取締役常務執行役員技術戦略管掌 兼 スペシャリティマテリアルズ所管 | 1億円 |
| 森山直彦 | 代表取締役専務執行役員経営企画管掌 | 1億円 |
| 営業キャッシュフロー | 987億円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | 629万円/人 |
| 配当金支払 | — |
| 自己株式取得 | 0億円 |
| 総還元(配当+自社株) | 0億円 |
| 役員報酬 合計 | 6億円 |
| 監査法人 | 有限責任 あずさ監査法人 |
| 大株主(上位3) | 日本マスタートラスト信託銀行（株） （信託口）、GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL（常任代理人 ゴールドマン・サックス証券（株））、（株）日本カストディ銀行（信託口） |
| 従業員数 前年比 | -22.6% |
有価証券報告書(年1回)とは別に提出された、この会社の重大な開示を新しい順に。減損・M&A・主要株主の異動など。出典: EDINET 臨時報告書。 全社の開示ウォッチ →
| 日付 | 種別 | 概要 |
|---|---|---|
| 2026-06-26 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (1）当該事象の発生年月日 2026年6月26日 (2）当該事象の内容当社は、連結子会社である帝人フロンティア株式会社から剰余金の配当107億円を受領することになりました。なお、当該配当金は2026年6月中の受領を予定しています。 (3）当該事象の損益に与える影響額当該配当金の受領に伴い、2027年 |
| 2026-06-19 | 第三者割当増資 | Ⅰ．海外における株式報酬に係る自己株式の処分（事前交付型の交付）(1）有価証券の種類及び銘柄帝人株式会社 普通株式 (2）発行数14,997 株 (3）発行価格及び資本組入額発行価格 1株につき1,650 円資本組入額 該当事項はありません。※発行価格は、本自己株式処分に係る会社法上の払込金額です。 |
| 2026-05-11 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (1）当該事象の発生年月日 2025年5月11日 (2）当該事象の発生内容①非金融資産の減損損失の計上（連結）2026年5月11日公表の「帝人グループ 中期経営計画2026-2028」に記載の通り、当社は構造改革の一環として、医薬品ビジネスにおける希少疾患・難病領域への絞り込みを行う方針に従い、2型 |
| 2026-03-17 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (1）当該事象の発生年月日 2026年3月17日 (2）当該事象の内容当社は、連結子会社であるTeijin Polycarbonate China Ltd.から剰余金の配当557百万元（約129億円）を受領することになりました。なお、当該配当金は2026年3月中の受領を予定しています。 (3）当該事 |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 275億円 |
| 設備投資額 | 596億円 |
| 政策保有株式 | 15銘柄 / 139億円 |
同業種(繊維製品)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。