青線=賃金構造基本統計調査2023の年齢別水準(残業代・賞与込みの年収換算)。緑線=当社の推計カーブ(業界カーブを当社の平均年収に合わせて按分。当社の点を通る)。生涯年収=その推計カーブで22〜60歳(38年)を積算。各社は平均年収1点しか開示しないため推計で、実際の昇給ペースは会社ごとに異なる。
プライム ・ Mid400 ・ 食料品
出典: J-Quants(株価は約12週遅延)・有価証券報告書。時価総額=直近株価×発行済株式数(純利益÷EPSで推計)。
営業キャッシュフロー+人件費+研究開発費を「稼ぎ」とし、その使い道を100円に換算。型は全上場と比べて際立って厚い使途(上位25%基準)。未来投資型(持株・人は推計対象外) ⚠ 使途が稼ぎを上回り 571億 を調達・取り崩しで補填
各軸の全上場内での位置を偏差値(平均50)にし、読み手別に等重み平均。勤務先=働く目線の7軸、投資先=投資目線の6軸。位置の提示であり評価ではない。欠損軸は平均から除外。軸名を押すと詳しいブロックへ。
開示 3/6項目(男女賃金差異・女性管理職・男性育休・しょくばらぼ/女性活躍DB登録・研究開発費・設備投資)。各軸=実測値の全上場内パーセンタイルを偏差値換算。「稼ぐ力」=営業CF÷従業員(昇給・還元の原資)。「安定性」=規模と財務の厚み(売上・自己資本比率・規模区分・従業員数)。「定着」=勤続年数÷(平均年齢−22)の相対位置(社歴の長さで若い会社が不利にならない補正)。「人への分配」=人件費推計÷稼ぎ。営業CFが稼ぎの5%以上の企業のみ算出(CFがほぼゼロだと稼ぎ≈人件費となりシェアが定義的に張り付くため。大型投資による補填は除外しない)。「ガバナンス」=持ち合いの軽さ+社長倍率の穏当さ、「体力」=自己資本比率(バランスシートの厚み・不況耐性)。銀行・証券・保険・その他金融は、営業CFに預金・運用フローが混ざり自己資本比率も業態で意味が異なるため、CF由来の軸(稼ぐ力・株主還元・未来投資・人への分配)と体力は算出対象外。
定着・両立・公平の4指標を、全上場3,218社の中央値と比べる。出典: 有価証券報告書「従業員の状況」。
| 指標 | 当社 | 全上場中央値 | 中央値との比較(縦線=中央値) |
|---|---|---|---|
| 平均勤続年数 | 8.7年 | 13.5年 | |
| 男性育休取得率 | — | 81.8% | — |
| 女性管理職比率 | — | 8.6% | — |
| 男女の賃金差異 (女/男・100%で同水準) | — | 70.2% | — |
| 平均年収 | 843万円 |
| 年収の実力(同業同年齢比) | +314万 |
| 平均勤続年数 | 8.7年 |
| 平均年齢 | 39.5歳 |
| 従業員数(単体 / 連結) | 980 / 17,988人 |
| 女性管理職比率 | — |
| 男性育休取得率 | — |
| 男女の賃金差異(女/男) | — |
勤務先としてのスコアの「働きやすさ」軸の中身。しょくばらぼ・女性活躍推進企業DBの残業/有給/育休/定着から算出した偏差値(全10,084社中)。開示が少ないほど平均50へ縮退させる。
| 指標 | 値 | 全体中央値 | 偏差値 |
|---|---|---|---|
| 月平均残業時間 | 10.3 h | 11 h | |
| 有給休暇取得率 | — | 73.3 % | — |
| 男性育休取得率 | 66 % | 56.3 % | |
| 新卒3年定着率 (採用5人以上のみ) | — | — | — |
| 女性管理職比率 (参考) | 9 % | 10.2 % | 偏差値対象外 |
出典: 厚生労働省「しょくばらぼ」「女性の活躍推進企業データベース」。偏差値は開示企業内の相対位置(平均50・標準偏差10)。総合は主要4項目のうち2項目以上で算出し、開示数に応じて平均50へ縮退(√(開示数/4))+認定ボーナス(最大+5)。
稼いだ現金(営業CF)のうち、いくらが株主に返ったか。誰が株を持っているか。
| 氏名 | 役職 | 連結報酬 |
|---|---|---|
| 安藤宏基 | 代表取締役 社長 CEO （グループ最高経営責任者） | 5億円 |
| 安藤徳隆 | 代表取締役 副社長 COO （グループ最高執行責任者） | 4億円 |
| 営業キャッシュフロー | 804億円 |
| 営業CF / 従業員 (稼ぐ力) | 447万円/人 |
| 配当金支払 | 203億円 |
| 自己株式取得 | 205億円 |
| 総還元(配当+自社株) | 408億円 |
| 役員報酬 合計 | 10億円 |
| 監査法人 | 有限責任監査法人トーマツ |
| 大株主(上位3) | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）、公益財団法人安藤スポーツ・食文化振興財団、三菱商事株式会社 |
| 従業員数 前年比 | +2.7% |
有価証券報告書(年1回)とは別に提出された、この会社の重大な開示を新しい順に。減損・M&A・主要株主の異動など。出典: EDINET 臨時報告書。 全社の開示ウォッチ →
| 日付 | 種別 | 概要 |
|---|---|---|
| 2026-06-24 | 財政状態等に著しい影響を与える事象 | (1）当該事象の発生年月日 2026年６月24日 (2）当該事象の内容 当社の連結子会社６社から剰余金の配当として195億円を受領予定。 (3）当該事象の損益に与える影響額 本件に伴い、2027年３月期の当社の個別決算において、受取配当金195億円を売上収益に計上いたします。 なお、連結子会社からの |
未来への投資(研究開発・設備)と、持ち合い株(政策保有)を同じ物差しで比べる。
| 研究開発費 | 123億円 |
| 設備投資額 | 968億円 |
| 政策保有株式 | 41銘柄 / 533億円 |
同業種(食料品)で年収帯が近い企業。転職先・投資先を比べる出発点として並べたもので、優劣の提示ではない。
| 企業 | 平均年収 | 年収実力 | 勤務先スコア | 投資先スコア |
|---|---|---|---|---|
| ダイドーグループホールディングス株式会社 | 848万 | +289万 | — | 46.9 |
| 日清食品ホールディングス株式会社 当社 | 843万 | +314万 | 54.3 | 52.1 |
| 理研ビタミン株式会社 | 841万 | +312万 | 55.2 | 51.4 |
| ハウス食品グループ本社株式会社 | 840万 | +281万 | 57.5 | 50.2 |
| 株式会社Ｊ－オイルミルズ | 840万 | +281万 | 54.4 | 48.7 |
| 森永製菓株式会社 | 835万 | +276万 | 54.9 | 51.0 |
| 不二製油株式会社 | 833万 | +274万 | 55.2 | 50.6 |